Myujth

東日本旅客鉄道株式会社
East Japan Railway Company

JR東日本本社ビル（東京都渋谷区）
種類	株式会社
市場情報	東証1部 9020
略称	JR東日本、JR東、JR-East、JRE
本社所在地	日本 〒151-8578 東京都渋谷区代々木二丁目2番2号 JR東日本本社ビル 北緯35度41分14.2秒 東経139度42分0.1秒 / 北緯35.687278度 東経139.700028度 / 35.687278; 139.700028座標: 北緯35度41分14.2秒 東経139度42分0.1秒 / 北緯35.687278度 東経139.700028度 / 35.687278; 139.700028
設立	1987年（昭和62年）4月1日
業種	陸運業
法人番号	9011001029597
事業内容	旅客鉄道事業 貨物鉄道事業 旅客自動車運送事業 他
代表者	代表取締役社長 深澤祐二 代表取締役副社長 川野邊修 代表取締役副社長 中井雅彦 代表取締役副社長 西野史尚
資本金	2000億円（2018年3月31日現在）
発行済株式総数	3億8565万株 （2018年3月31日現在）
売上高	連結:2兆9501億円 単独:2兆932億円 （2018年3月期）
営業利益	連結:4812億円 単独:3951億円 （2018年3月期）
純資産	連結:2兆8845億円 単独:2兆3629億円 （2018年3月31日現在）
総資産	連結:8兆1476億円 単独:7兆5480億円 （2018年3月31日現在）
従業員数	単独:47,575名 連結:73,193名 （2018年3月末現在）
決算期	3月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人
主要株主	みずほ銀行 4.35% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 4.19% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社信託口 3.52% 三菱UFJ銀行 2.72% JR東日本社員持株会 2.63% 三井住友銀行 2.29% 日本生命保険相互会社 2.08% 第一生命保険 2.08% （2018年3月31日現在）
主要子会社	（株）総合車両製作所100% ジェイアールバス関東（株） 100% 東京モノレール（株） 79.0% （株）JR東日本リテールネット 100% （株）ジェイアール東日本企画 100% （株）ジェイアール東日本建築設計事務所 100% （株）日本レストランエンタプライズ 100% （株）ルミネ 95.1%
関係する人物	松田昌士 山之内秀一郎 歴代社長、関連人物の節も参照
外部リンク	https://www.jreast.co.jp/
特記事項：上記経営指標は2018年度有価証券報告書より転載[1]
テンプレートを表示

東日本旅客鉄道株式会社（ひがしにほんりょかくてつどう、英: East Japan Railway Company）^{[注 1]}は、1987年4月1日に、日本国有鉄道（国鉄）から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。通称はJR東日本（ジェイアールひがしにほん）、英語略称はJR East。

日本国内では東北地方、関東地方、甲信越地方を中心とした地域に鉄道路線を有するほか、多様な関連事業を展開する（「関係会社」の節を参照）。英国ウェストミッドランズ鉄道の運行、バンコク・メトロへの車両供給など、国際業務部が他社やグループ企業と連携して、海外事業も展開している。鉄道を運営する会社としての輸送人数×距離で世界最大、運輸収入ではドイツ鉄道と比肩する規模である^[2]。

本社は東京都渋谷区。コーポレートカラーは緑色。東証一部上場企業。日経225（日経平均株価）およびTOPIX Core30の構成銘柄の一社。

2012年に発表した「グループ経営構想V 〜限りなき前進〜」で経営の方向性として定めたJR東日本グループのコンセプトワードは「地域に生きる。世界に伸びる。」^[3]また、2016年10月に「今後の重点取組み事項」の更新以後、コミュニケーションスローガンとして「TICKET TO TOMORROW　未来のキップを、すべての人に。」^[4]を制定。以後、コマーシャル等で頻繁に使用されている。

概況

日本の人口の3割強が住む東京圏に多くの路線を持ち、東京圏の通勤輸送を主力とする。1日の平均輸送人員は約1,659万人（2010年度実績）、年間の売り上げは2兆7,000億円近く（連結）に上り、そのうち1兆1,153億円が関東圏^{[注 2]}の通勤・通学路線の運輸収入、4,909億円が新幹線の運輸収入である（2007年度）。

2015年10月1日時点の路線の営業キロは計7,458.2km^[5] で、JRグループ各社の中で営業路線は最長であり、2015年4月1日時点の社員数は58,550人^[6] とJRグループの中では最も多い。

首都圏を中心に乗降客や周辺の来街者が多い駅を複数運営しているうえ、国鉄分割民営化時に国鉄が所有していた優良資産や国鉄関連会社株を多く引き継いだ。このため、JRグループ各社の中ではいち早くから鉄道事業以外の事業に進出する多角化を積極的に行っている。JR東日本は鉄道以外の事業を「生活サービス事業」と分類しており、その内容は駅の構内売店や近接するショッピングセンター、ホテル、広告、住宅など多岐にわたる^[7]。（「関係会社」「住宅事業」の節も参照）

2000年代後半における事業の柱は以下の3つである^[8]。

• 鉄道事業


• 生活サービス事業 - エキュート、Dilaといった駅構内（改札内外）の商業施設の開発・営業や、不動産業など。


• Suica事業 - 交通系ICカード「Suica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの利用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が乗車券としてなど駅という限られた範囲から小売店などへ広がることになる^[8]。

クレジットカードについては、2010年1月31日まで自社で直接、「ビューカード」を発行していた。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている（関東財務局長(5)第00945号）。

また鉄道沿線の振興とCSR（企業の社会的責任）を兼ねた取り組みとして、地方の物産や観光資源を首都圏などに紹介する「地域再発見プロジェクト」^[9]と、子育て支援事業「HAPPY CHILD PROJECT」^[10]を展開している。

東日本大震災後に大船渡線と気仙沼線で導入されたBRT事業ではJR東日本が事業主体となり、運行に関する業務を地元のバス事業者に委託する形で運営している。JR東日本が乗合バスを運行する事業者となったのは1988年にジェイアールバス関東、ジェイアールバス東北にバス事業を分離して以来である。

本社・支社等

本社

• 所在地：東京都渋谷区代々木二丁目2番2号 JR東日本本社ビル（最寄り駅は新宿駅）

支社

• 
  東京（旧・東京地域本社）
  
  • 所在地：東京都北区東田端二丁目20番68号（田端駅）


• 
  横浜
  
  • 所在地：神奈川県横浜市西区平沼一丁目40番26号（横浜駅）


• 
  八王子
  
  • 所在地：東京都八王子市旭町1番8号（八王子駅）


• 
  大宮
  
  • 所在地：埼玉県さいたま市大宮区錦町434番地4（大宮駅）


• 
  高崎
  
  • 所在地：群馬県高崎市栄町6番26号（高崎駅）


• 
  水戸
  
  • 所在地：茨城県水戸市三の丸一丁目4番47号（水戸駅）


• 
  千葉
  
  • 所在地：千葉県千葉市中央区弁天二丁目23番3号（千葉駅）


• 
  仙台（旧・東北地域本社）
  
  • 所在地：宮城県仙台市青葉区五橋一丁目1番1号（仙台駅）


• 福島支店（仙台支社傘下）
  
  • 所在地：福島県福島市栄町1番1号


• 山形支店（仙台支社傘下）
  
  • 所在地：山形県山形市香澄町一丁目1番1号


• 
  盛岡
  
  • 所在地：岩手県盛岡市盛岡駅前通1番41号（盛岡駅）


• 
  青森支店（盛岡支社傘下）
  
  • 所在地：青森県青森市柳川一丁目1番1号


• 
  秋田
  
  • 所在地：秋田県秋田市中通七丁目1番1号（秋田駅）


• 
  新潟
  
  • 所在地：新潟県新潟市中央区花園一丁目1番1号（新潟駅万代口駅舎内）


• 
  長野
  
  • 所在地：長野県長野市栗田992番地6（長野駅）


• 新幹線運行本部
  
  • 所在地：東京都千代田区丸の内一丁目9番1号（東京駅）

付属機関

• 
  JR東日本研究開発センター
  
  • 所在地：埼玉県さいたま市北区日進町2番479号（日進駅から徒歩15分）


• 
  JR東日本総合研修センター
  
  • 所在地：福島県白河市十三原道下1番1号（新白河駅からバスで15分）


• 
  JR東京総合病院
  
  • 所在地：東京都渋谷区代々木二丁目1番3号


• JR東日本健康推進センター
  
  • 所在地：東京都品川区広町一丁目1番19号（大井町駅から徒歩10分）


• 
  JR仙台病院
  
  • 所在地：仙台市青葉区五橋一丁目1番5号（仙台駅から徒歩10分、五橋駅から徒歩5分）


• JR東日本営業研修センター
  
  • 所在地：埼玉県さいたま市南区
    


• エネルギー管理センター
  
  • 所在地：東京都渋谷区代々木二丁目2番2号


• 東京工事事務所
  
  • 所在地：東京都渋谷区代々木二丁目2番6号


• 東京電気システム開発工事事務所
  
  • 所在地：東京都渋谷区代々木二丁目2番6号


• 上信越工事事務所
  
  • 所在地：群馬県高崎市栄町6番26号


• 東北工事事務所
  
  • 所在地：宮城県仙台市青葉区五橋一丁目1番1号


• 日本国外事務所（ニューヨーク・パリ・ブリュッセル・シンガポール・ロンドン）

なお、ニューヨーク・パリ事務所は日本国有鉄道の日本国外事務所を承継したものである。

自社発電設備

国鉄時代、首都圏の路線へ電力供給をするため川崎市川崎区に建設した川崎火力発電所および新潟県小千谷市周辺にある信濃川発電所（信濃川中流に設置された宮中ダムから取水）を所有し利用しているため、他の鉄道事業者とは異なり、東京電力からの電力供給が停止したとしても運行停止などの影響をほとんど受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間を除いてほとんど影響はなかった。

ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄いきれなくなった。そのため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応していたが、2006年春には復旧工事が終了し全面的に稼動を再開した。だが、水利権の乱用の不祥事により宮中ダムが使用停止処分を受けたため、電力不足の対策として傘下の火力発電所の増強と東京電力の購入量の増加で補う方針となった。信濃川発電所は2010年6月10日に稼働が再開されている。^[11][12]

2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の影響で、東京電力の福島県にある福島第一原子力発電所・福島第二原子力発電所などが停止して電力不足になり輪番停電（計画停電）が実施された。その際、十日町市長の提案と国土交通省の指示により信濃川発電所の取水量を増して発電量を増やし、東京電力へ電力の融通^[13] を行った。また、JR東日本も節電のために駅での照明の減灯や電車の運行本数を減らすなどした。

歴代社長

歴代の東日本旅客鉄道社長

代数	氏名	在任期間	出身校
初代	住田正二	1987年 - 1993年	東京大学法学部
第2代	松田昌士	1993年 - 2000年	北海道大学大学院法学研究科
第3代	大塚陸毅	2000年 - 2006年	東京大学法学部
第4代	清野智	2006年 - 2012年	東北大学法学部
第5代	冨田哲郎	2012年 - 2018年	東京大学法学部
第6代	深澤祐二	2018年 -	東京大学法学部

歴史

• 
  1987年（昭和62年）
  
  • 
    4月1日：日本国有鉄道が分割民営化され、東日本旅客鉄道株式会社発足^[14]。
  
  
  • 6月：東日本キヨスク株式会社（現・株式会社JR東日本リテールネット）の株式を取得、子会社化。
  
  
  • 
    7月16日：会津線を廃止（会津鉄道に転換）。
  
  


• 
  1988年（昭和63年）
  
  • 
    3月24日：木原線を廃止（いすみ鉄道に転換）。
  
  
  • 4月1日：東北自動車事業部・関東自動車事業部を分離、ジェイアールバス東北株式会社・ジェイアールバス関東株式会社営業開始。東京圏運行本部傘下の水戸・千葉・高崎の3運行部を支社に昇格。
  
  
  • 
    4月11日：真岡線を廃止（真岡鐵道に転換）。
  
  
  • 9月：株式会社ジェイアール東日本商事の株式取得、子会社化。
  
  
  • 
    10月24日：フジテレビ・日立製作所との共同企画「オリエント・エクスプレス '88」日本一周ツアー列車が上野駅を出発。
  
  
  • 
    10月25日：長井線を廃止（山形鉄道に転換）。
  
  
  • 
    12月5日：中央線東中野駅で列車追突事故発生。
  
  


• 
  1989年（平成元年）
  
  • 
    3月29日：足尾線を廃止（わたらせ渓谷鐵道に転換）。
  
  
  • 4月：レストラン事業展開の中核会社として、全額出資によりジェイアール東日本レストラン株式会社（現・ジェイアール東日本フードビジネス株式会社）を設立。
  
  


• 
  1990年（平成2年）
  
  • 3月：日本食堂株式会社（現・株式会社日本レストランエンタプライズ）の株式取得、子会社化。
  
  
  • 4月1日：東北地域本社傘下の盛岡・秋田の両支店を支社に改称。
  
  
  • 
    9月1日：東京圏運行本部と東京圏営業本部を統合し、東京地域本社発足。
  
  


• 
  1991年（平成3年）
  
  • 
    3月1日：山手線などから「イオカード」導入開始^[14]。
  
  
  • 6月20日：東北新幹線 東京駅 - 上野駅間を開業^[14]。
  
  


• 
  1992年（平成4年）
  
  • 
    7月1日：山形新幹線開業^[14]。
  
  
  • 
    9月14日：成田線久住駅 - 滑河駅間で踏切事故発生。
  
  


• 
  1993年（平成5年）10月26日：東京証券取引所に上場^[14]。


• 
  1994年（平成6年）10月：直営の車両新造工場「新津車両製作所」（現・総合車両製作所新津事業所）操業開始。


• 
  1996年（平成8年）
  
  • 
    3月13日：ウェブサイト開設^[14]。
  
  
  • 
    10月1日：東京地域本社の一部を分離して横浜支社発足^[14]。
  
  


• 
  1997年（平成9年）
  
  • 
    3月22日：秋田新幹線開業^[14]。管内の快速・普通列車が全面禁煙化。
  
  
  • 
    9月29日：本社を東京都千代田区丸の内一丁目6番5号の旧・国鉄本社ビルから、東京都渋谷区代々木へ移転^[14][15]。
  
  
  • 
    10月1日：北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅間（長野新幹線）を開業^[14]。並行在来線である信越本線の横川駅 - 篠ノ井駅間を廃止し、このうち軽井沢駅 - 篠ノ井駅間をしなの鉄道に転換。
  
  
  • 
    10月12日：中央本線大月駅で列車衝突事故発生。
  
  


• 
  1998年（平成10年）
  
  • 
    3月31日：この日までに自社直営の駅構内飲食店を全店閉鎖。一部は日本食堂などグループ他社に移管。
  
  
  • 4月1日：東京地域本社の一部を分離して八王子支社発足^[14]。東北地域本社を仙台支社に名称変更し、盛岡・秋田の両支社を本社直轄下とする。
  
  
  • 10月1日：東京地域本社を東京支社に名称変更。
  
  


• 
  1999年（平成11年）
  
  • 
    6月1日：東京近郊区間を拡大。
  
  
  • 9月：弘済整備株式会社（現・株式会社東日本環境アクセス）の株式取得、子会社化。
  
  


• 
  2000年（平成12年）11月29日：「ニューフロンティア21」発表^[14]。


• 
  2001年（平成13年）
  
  • 
    1月26日：山手線新大久保駅で転落死亡事故発生。
  
  
  • 4月1日：東京支社の一部を分離。大宮支社発足。
  
  
  • 
    6月22日：改正JR会社法が公布（成立は2001年6月15日）。本州3社が本法の適用から除外され、JR東日本の純粋民間会社（非特殊会社）化が実現。
  
  
  • 
    11月18日：ICカード乗車券「Suica」のサービスを開始。
  
  
  • 
    12月1日：湘南新宿ライン運行開始。
  
  


• 
  2002年（平成14年）
  
  • 
    日立物流より、東京モノレールを買収し傘下に収め、モノレール事業も行なうこととなる（ただし運営は同社のままで運賃体系も従来のまま）。
  
  
  • 
    1月21日：日本国外向けインターネット指定席予約サービスworld eki-net開始（2005年12月22日終了）。
  
  
  • 
    6月21日：日本鉄道建設公団（現・独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構）が保有していた株式50万株がすべて売却され、完全民営化^[16][17]。
  
  
  • 
    12月1日：東北新幹線 盛岡駅 - 八戸駅間を開業。東北本線の盛岡駅 - 八戸駅間を経営分離し、盛岡駅 - 目時駅間をIGRいわて銀河鉄道に、目時駅 - 八戸駅間を青い森鉄道に転換。男性社員の制服変更。
  
  


• 
  2003年（平成15年）
  
  • 
    9月1日：男性運転士の制服変更。
  
  
  • 
    10月28日：女性社員の制服変更。
  
  


• 
  2004年（平成16年）
  
  • 
    8月1日：Suicaと西日本旅客鉄道（JR西日本）のICカード乗車券「ICOCA」との相互利用開始。初めて他社のICカード乗車券の相互利用が可能となる^{[注 3]}。
  
  
  • 
    10月16日：東京近郊区間を拡大。
  
  
  • 
    10月23日：新潟県中越地震により鉄道施設に甚大な被害が発生、上越新幹線が脱線。
  
  
  • 
    11月27日：新潟近郊区間を新設。
  
  


• 
  2005年（平成17年）
  
  • 
    1月24日：「ニューフロンティア2008 ― 新たな創造と発展」発表。
  
  
  • 3月31日：磁気式イオカード販売終了。
  
  
  • 
    12月25日：JR羽越本線脱線事故発生。
  
  


• 
  2006年（平成18年）2月10日：磁気式イオカードの自動改札機での取り扱い停止。


• 
  2007年（平成19年）
  
  • 
    3月18日：春のダイヤ改正で、管内のすべての新幹線および在来線特急を禁煙にする（喫煙車両の全面廃止）。関東地方を中心とする非JR系交通事業者のICカード乗車券「PASMO」の発売開始に合わせ、SuicaとPASMOの相互利用も開始。
  
  
  • 
    3月25日：JR東日本外国語版サイトをリニューアルし、海外向けインターネット指定席予約サービスサイト「JR-EAST Shinkansen-Reservation」を開設。かつてのworld eki-netの後継サービスで、新サービスではJR東日本エリアに限定されている。旧サービスでは提供していた東海道・山陽新幹線については含まれていない。また、同日に全国ではじめて外国語（英語、中国語、韓国語）による列車運行情報を提供開始。
  
  


• 
  2008年（平成20年）
  
  • 
    3月15日：東京近郊区間を拡大。
  
  
  • 
    3月29日：Suicaと東海旅客鉄道（JR東海）のICカード乗車券「TOICA」との相互利用開始。
  
  
  • 4月1日：「グループ経営ビジョン2020－挑む－」発表。
  
  


• 
  2009年（平成21年）
  
  • 
    2月13日：JR東日本所有の信濃川発電所での悪質な不正取水を受け、国土交通省北陸地方整備局が同発電所の水利権を取り消す行政処分を発表。
  
  
  • 
    3月14日：Suicaと北海道旅客鉄道（JR北海道）のICカード乗車券「Kitaca」との相互利用開始。同日、東京近郊区間を拡大。
  
  


• 
  2010年（平成22年）
  
  • 2月1日：クレジットカード事業を株式会社ビューカードに分割。
  
  
  • 
    3月13日：Suicaと九州旅客鉄道（JR九州）のICカード乗車券「SUGOCA」、西日本鉄道（西鉄）のICカード乗車券「nimoca」、福岡市交通局（福岡地下鉄）のICカード乗車券「はやかけん」との相互利用を開始した。PASMO以外の非JR系交通事業者のICカード乗車券で初めて相互利用が開始。
  
  
  • 4月1日：紀ノ国屋の全株式を取得し、完全子会社化。
  
  
  • 12月4日：東北新幹線 八戸駅 - 新青森駅間を延伸開業し、東京駅 - 新青森駅間が全通。東北本線の八戸駅 - 青森駅間を経営分離し、青い森鉄道に転換。
  
  


• 
  2011年（平成23年）
  
  • 
    3月11日：東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）により、東北方面の路線を中心に甚大な被害を受ける。これにより、東北新幹線などの運転停止や、計画停電に伴う首都圏の近距離路線の運行制限、旅行客減少などの影響により、過去最大の減収を記録。
  
  
  • 
    4月29日：東北新幹線（東京駅 - 新青森駅間）全線で運転を再開（9月22日まで暫定ダイヤで運転）。
  
  


• 
  2012年（平成24年）
  
  • 
    4月2日：東京急行電鉄の子会社東急車輛製造（後の横浜金沢プロパティーズ、2016年10月に東京急行電鉄に吸収合併され消滅）の鉄道車両事業を取得し総合車両製作所とする。
  
  
  • 
    8月20日：気仙沼線の柳津駅 - 気仙沼駅間をBRTで仮復旧（2013年には大船渡線気仙沼駅 - 盛駅間もBRTで仮復旧）。これにより、1988年以来24年ぶりにバス事業を再開。
  
  


• 
  2013年（平成25年）3月23日：交通系ICカード全国相互利用サービスが開始され、Suicaと「manaca」、「PiTaPa」との間で相互利用が開始。


• 
  2014年（平成26年）
  
  • 4月1日：岩泉線廃止。東京・新潟近郊区間を拡大、仙台近郊区間を新設。新津車両製作所の車両製造事業等を会社分割により総合車両製作所に譲渡し、同社の新津事業所とする。
  
  
  • 10月28日：世界貿易機関 (WTO) 政府調達協定の対象から除外^[18]。
  
  


• 
  2015年（平成27年）
  
  • 
    3月14日：北陸新幹線 長野駅 - 上越妙高駅 - 金沢駅間が延伸開業^[19]、うち長野駅 - 上越妙高駅間をJR東日本が経営。信越本線の長野駅 - 直江津駅間を経営分離し、長野駅 - 妙高高原駅間をしなの鉄道に、妙高高原駅 - 直江津駅間をえちごトキめき鉄道に転換。 同時に、上野東京ライン（東京駅 - 上野駅間）が開業。
  
  
  • 
    5月30日：仙石線の全線復旧に合わせ、東北本線支線^[20] 松島駅 - 高城町駅（仙石東北ライン）が開業^[21][22][23]。
  
  
  • 8月-9月：東京都内のJR東日本の施設で連続放火事件が発生。
  
  


• 
  2016年（平成28年）
  
  • 
    2月23日：JR東日本共通ポイントサービスである「JRE POINT」を開始^{[24][25][注 4]}。
  
  
  • 
    3月26日：Suicaとicscaとの間で仙台エリア相互利用サービス開始。
  
  


• 
  2017年（平成29年）
  
  • 
    5月1日：クルーズトレイン「TRAIN SUITE 四季島」が運行開始。
  
  
  • 
    12月11日：三井物産、アベリオUK社と共に、ウェストミッドランズ旅客鉄道事業の運営権を英国運輸省より獲得して事業を開始。海外鉄道運行事業に参画するのは初めて^[27]。
  
  


• 
  2018年（平成30年）
  
  • 
    7月3日：グループ経営ビジョン「変革2027」発表^[28]。

運転事故と輸送障害

この節は更新が必要とされています。 この節には古い情報が掲載されています。編集の際に新しい情報を記事に反映させてください。反映後、このタグは除去してください。（2016年1月）

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成20年度（2008年度）の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.60件、4.96件（うち部内原因によるもの1.40件）であった。 一方同年度のJR鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.60件、4.92件（うち部内原因によるもの1.45件）であった。平成14 - 19年度についても同様の傾向が見られることから、JR東日本では運転事故の発生頻度は高くないものの、輸送障害の発生頻度がやや高いといえる。また首都圏での大規模な輸送障害に際しては、JR東日本は、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を度々受けている。

これに対し、平成18年度（2006年度）首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF) において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、2009年度からの第5次安全5ヵ年計画「安全ビジョン2013」において、2009年度から2013年度の5年間で総額約7,500億円の安全投資を行うことを計画していた^[29] と表明していた。

平成18年度（2006年度）においては、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した。平成19年度（2007年度）においては1.70件、平成20年度（2008年度）においては1.40件と減少傾向にはある。

また、最近は人身事故対策として、JR東日本では550億円をかけて山手線へのホームドア設置やホーム端に精神を落ち着かせる効果があると言われる青色照明の導入、「いのちの電話」などを紹介したパンフレットを制作し配布するなどの啓蒙活動を行っている。

業務改善命令・警告

最新1年度分については、「安全報告書2014」の中の、JR東日本の安全の現状 (PDF) を参照。
また、過去2年間の業務改善命令・警告については国土交通省「国土交通省ネガティブ情報等検索システム＜鉄道事業者＞」を参照のこと。

• 工事の実施方法に関する事業改善の命令―国土交通大臣、平成15年（2003年）12月19日
  
  • 中央線高架切換工事における輸送障害（9月28日）、京浜東北線軌道工事における輸送障害（10月6日）に対応したもの


• 鉄道輸送の安全確保について（警告）―国土交通省鉄道局長、平成17年（2005年）12月26日
  
  • 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの


• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成18年（2006年）4月25日
  
  • 山手線軌道下工事に伴う輸送障害（2月20日、4月24日）に対応したもの


• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成18年（2006年）7月19日
  
  • 山手貨物線（埼京線）線路陥没による輸送障害（7月18日）に対応したもの


• 京浜東北線及び山手線の輸送障害について（警告）―関東運輸局鉄道部長、平成19年（2007年）3月6日
  
  • 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害（3月5 - 6日）に対応したもの


• 東北線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成19年（2007年）6月22日
  
  • 東北線大宮駅 - さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害（6月22日）に対応したもの


• 鉄道の安全輸送の確保について―関東運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）2月25日
  
  • 東北線尾久駅構内における列車脱線事故（2月23日）に対応したもの


• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）4月10日
  
  • 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害（4月10日）に対応したもの


• 警告書 ―東北運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）6月6日
  
  • 大船渡線における列車と運搬用手押し車との衝突とそれに伴う輸送障害（6月6日）に対応したもの


• 鉄道の輸送障害について―関東運輸局長、平成20年（2008年）9月18日
  
  • 信号トラブルによる中央線の輸送障害（9月17日）、我孫子駅構内の架線切断による輸送障害（9月18日）に対応したもの


• 新幹線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）9月28日
  
  • 東北新幹線東京駅 - 大宮駅間の信号トラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（9月28日）に対応したもの


• 新幹線の輸送障害について（警告）―関東運輸局長、平成20年（2008年）12月30日
  
  • 新幹線総合システムのトラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（12月29日）に対応したもの


• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）―関東運輸局鉄道部長、平成21年（2009年）7月31日
  
  • 変電施設の火災に伴う京葉線の輸送障害（7月30日）に対応したもの

対策に関する公式発表

最新1年度分については、「2014年度版 安全報告書^{[リンク切れ]}」中、JR東日本の安全の現状 (PDF) ^{[リンク切れ]}を、過去の概略については、「社会環境報告書」を参照されたい。

• 
  線路下道路トンネル工事に伴う輸送トラブルの原因と再発防止対策について (PDF) ―平成18年（2006年）6月2日
  
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）（平成18年（2006年）4月25日）及び（平成18年（2006年）7月19日）を受けたもの


• 
  首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF) ―平成18年（2006年）12月5日


• 
  エアセクション箇所の架線断線対策について (PDF) ―平成19年（2007年）6月29日
  
  • 東北線の輸送障害について（平成19年（2007年）6月22日）を受けたもの

路線

青森県（海峡線を除く）、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、千葉県、栃木県、群馬県、埼玉県、東京都、神奈川県（御殿場線を除く）、新潟県（大糸線を除く）、山梨県（身延線を除く）、長野県（飯田線、中央本線塩尻駅以西と大糸線南小谷駅以北を除く）、静岡県（東海道本線熱海駅以東と伊東線のみ）の各都県の旧国鉄の在来線と、東北新幹線・上越新幹線・北陸新幹線の新幹線、および山形新幹線・秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。

JR東日本が運営している路線を以下に示す。

現有路線

分類	路線名	区間	営業キロ	愛称・通称	備考
新幹線	東北新幹線	東京駅 - 新青森駅	713.7 km	上越新幹線（東京駅 - 大宮駅） 北陸新幹線（東京駅 - 大宮駅） 山形新幹線（東京駅 - 福島駅） 秋田新幹線（東京駅 - 盛岡駅）	実キロは 674.9 km
	上越新幹線	大宮駅 - 新潟駅	303.6 km	北陸新幹線（大宮駅 - 高崎駅）	実キロは 269.5 km
	北陸新幹線	高崎駅 - 上越妙高駅	176.9 km		上越妙高駅 - 金沢駅間はJR西日本の管轄
幹線	山手線	品川駅 - 新宿駅 - 田端駅	20.6 km	湘南新宿ライン（田端駅 - 蛇窪信号場） 埼京線（池袋駅 - 大崎駅）
	根岸線	横浜駅 - 磯子駅 - 大船駅	22.1 km
	横浜線	東神奈川駅 - 八王子駅	42.6 km
	南武線	川崎駅 - 立川駅	35.5 km
		尻手駅 - 浜川崎駅	4.1 km	南武支線/浜川崎支線
		尻手駅 - 新鶴見信号場 - 鶴見駅	5.4 km		新鶴見信号場 - 鶴見駅間 3.9 km は東海道本線支線と重複 旅客営業なし
	武蔵野線	鶴見駅 - 西船橋駅	100.6 km	武蔵野南線（鶴見駅 - 府中本町駅）	鶴見駅 - 新鶴見信号場間 3.9 km は東海道本線支線と重複 鶴見駅 - 府中本町駅間は旅客営業なし。ただし臨時旅客列車が経由
		西浦和駅 - 別所信号場 - 与野駅	4.9 km	大宮支線	貨物線だが旅客運賃は武蔵浦和駅または南浦和駅経由で計算
		武蔵浦和駅 - 別所信号場	なし	西浦和支線	貨物線だが旅客営業あり
	京葉線	東京駅 - 蘇我駅	43.0 km
		市川塩浜駅 - 西船橋駅	5.9 km	高谷支線
		西船橋駅 - 南船橋駅	5.4 km	二俣支線
	赤羽線	池袋駅 - 赤羽駅	5.5 km	埼京線
	川越線	大宮駅 - 高麗川駅	30.6 km
	中央本線	東京駅 - 塩尻駅	222.1 km	中央東線 中央線快速（東京駅 - 高尾駅） 中央緩行線（御茶ノ水駅 - 三鷹駅）	東京駅 - 神田駅間 1.3 km は東北本線と重複 代々木駅 - 新宿駅間 0.7 km は山手線と重複 中央西線である名古屋駅 - 塩尻駅間はJR東海の管轄
		岡谷駅 - 辰野駅 - 塩尻駅	27.7 km	辰野支線
	青梅線	立川駅 - 奥多摩駅	37.2 km
	五日市線	拝島駅 - 武蔵五日市駅	11.1 km
	総武本線	東京駅 - 銚子駅	120.5 km	総武快速線（東京駅 - 千葉駅） 総武緩行線（錦糸町駅 - 千葉駅）
		錦糸町駅 - 御茶ノ水駅	4.3 km	総武緩行線
		小岩駅 - 金町駅	8.9 km	新金貨物線	小岩駅 - 新小岩信号場駅間 2.3 km は本線と重複 旅客営業なし
		小岩駅 - 越中島貨物駅	11.7 km	越中島支線	小岩駅 - 新小岩信号場駅間 2.3 km は本線と重複 新小岩信号場駅 - 亀戸駅間は本線と並行 旅客営業なし
	横須賀線	大船駅 - 久里浜駅	23.9 km
	鶴見線	鶴見駅 - 扇町駅	7.0 km
		浅野駅 - 海芝浦駅	1.7 km	海芝浦支線
		武蔵白石駅 - 大川駅	1.0 km	大川支線
	相模線	茅ケ崎駅 - 橋本駅	33.3 km
	東海道本線	東京駅 - 熱海駅	104.6 km	山手線（東京駅 - 品川駅） 京浜東北線（東京駅 - 横浜駅） 東海道線（東京駅 - 熱海駅） 横須賀線（東京駅 - 品川駅および鶴見駅 - 大船駅） 湘南新宿ライン（鶴見駅 - 大船駅）	JR東海との境界は丹那トンネル東口付近 熱海駅 - 米原駅間はJR東海の管轄 米原駅 - 神戸駅間はJR西日本の管轄
		品川駅 - 蛇窪信号場 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅	17.8 km	品鶴線 横須賀線 湘南新宿ライン（蛇窪信号場 - 鶴見駅）
		浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅 - 川崎貨物駅 - 浜川崎駅	20.0 km [30]	東海道貨物線	旅客営業なし 浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅間は営業休止中
		鶴見駅 - 八丁畷駅	2.3 km		旅客営業なし
		鶴見駅 - 横浜羽沢駅 - 東戸塚駅	16.0 km	東海道貨物線	貨物線だが旅客営業あり
		鶴見駅 - 東高島駅 - 桜木町駅	8.5 km	高島線	旅客営業なし（貨物線）
		入江信号場 - 新興駅	2.7 km	新興線	旅客営業なし（貨物線）。旅客鉄道会社の営業キロ設定なし 現在はレールが撤去かつ新興駅が廃止され事実上廃線
	東北本線	東京駅 - 盛岡駅	535.3 km	山手線（田端駅 - 東京駅） 京浜東北線（大宮駅 - 東京駅） 宇都宮線（上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 黒磯駅） 高崎線（上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 大宮駅） 常磐線（上野駅 - 日暮里駅） 湘南新宿ライン（田端駅 - 大宮駅） 上野東京ライン（東京駅 - 上野駅） 仙台空港アクセス線（名取駅 - 仙台駅） 仙石東北ライン（仙台駅 - 松島駅）
		日暮里駅 - 尾久駅 - 赤羽駅	7.6 km	宇都宮線 高崎線
		赤羽駅 - 武蔵浦和駅 - 大宮駅	18.0 km	埼京線
		長町駅 - 仙台貨物ターミナル駅 - 東仙台駅	6.6 km	宮城野貨物線	旅客営業なし
		岩切駅 - 利府駅	4.2 km	利府線
		松島駅 - 高城町駅	0.3 km	仙石線・東北本線接続線 仙石東北ライン
	高崎線	大宮駅 - 高崎駅	74.7 km
	常磐線	日暮里駅 - 原ノ町駅 - 岩沼駅	343.7 km [31]	常磐快速線（日暮里駅 - 取手駅） 常磐緩行線（綾瀬駅 - 取手駅）
		三河島駅 - 隅田川駅 - 南千住駅	5.7 km	隅田川貨物線	旅客営業なし
		三河島駅 - 田端駅	1.6 km	田端貨物線	旅客営業なし
	上越線	高崎駅 - 宮内駅	162.6 km
		越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅	1.8 km	上越新幹線	実質的には新幹線路線 当区間は冬季のスキーシーズンのみ旅客営業
	両毛線	小山駅 - 新前橋駅	84.4 km
	水戸線	小山駅 - 友部駅	50.2 km
	外房線	千葉駅 - 安房鴨川駅	93.3 km	内房線（千葉駅 - 蘇我駅）
	内房線	蘇我駅 - 木更津駅 - 安房鴨川駅	119.4 km
	成田線	佐倉駅 - 成田駅 - 松岸駅	75.4 km
		我孫子駅 - 成田駅	32.9 km	我孫子支線
		成田駅 - 成田空港駅	10.8 km	空港支線
	伊東線	熱海駅 - 伊東駅	16.9 km		熱海駅 - 来宮駅間 1.2 km は東海道本線と重複
	信越本線	高崎駅 - 横川駅	29.7 km
		篠ノ井駅 - 長野駅	9.3 km
		直江津駅 - 新潟駅	136.3 km
	篠ノ井線	篠ノ井駅 - 塩尻駅	66.7 km		線路名称公告では起終点が逆転
	羽越本線	新津駅 - 秋田駅	271.7 km
	白新線	新潟駅 - 新発田駅	27.3 km		新潟駅 - 上沼垂信号場間 1.9 km は信越本線と重複 線路名称上は起終点が逆転
	磐越西線	郡山駅 - 新津駅	175.6 km	森と水とロマンの鉄道（会津若松駅 - 新津駅）
	仙山線	仙台駅 - 羽前千歳駅	58.0 km
	仙石線	あおば通駅 - 石巻駅	50.2 km	仙石東北ライン（高城町駅 - 石巻駅）
	奥羽本線	福島駅 - 青森駅	484.5 km	山形線（福島駅 - 新庄駅） 山形新幹線（福島駅 - 新庄駅） 秋田新幹線（大曲駅 - 秋田駅） 男鹿なまはげライン（秋田駅 - 追分駅）
地方交通線	八高線	八王子駅 - 倉賀野駅	92.0 km
	吾妻線	渋川駅 - 大前駅	55.3 km
	烏山線	宝積寺駅 - 烏山駅	20.4 km
	日光線	宇都宮駅 - 日光駅	40.5 km
	水郡線	水戸駅 - 安積永盛駅	137.5 km
		上菅谷駅 - 常陸太田駅	9.5 km
	鹿島線	香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅	17.4 km		通常の旅客営業区間は香取駅 - 鹿島神宮駅間 鹿島神宮駅 - 鹿島サッカースタジアム駅間は鹿島臨海鉄道大洗鹿島線の列車が乗り入れ 鹿島サッカースタジアム駅はサッカー開催日のみ旅客営業
	久留里線	木更津駅 - 上総亀山駅	32.2 km
	東金線	大網駅 - 成東駅	13.8 km
	小海線	小淵沢駅 - 小諸駅	78.9 km	八ヶ岳高原線
	飯山線	豊野駅 - 越後川口駅	96.7 km
	大糸線	松本駅 - 南小谷駅	70.1 km		南小谷駅 - 糸魚川駅間はJR西日本の管轄
	越後線	柏崎駅 - 吉田駅 - 新潟駅	83.8 km
	弥彦線	東三条駅 - 弥彦駅	17.4 km		線路名称上は起終点が逆転
	米坂線	米沢駅 - 坂町駅	90.7 km
	只見線	会津若松駅 - 小出駅	135.2 km		基本計画上は起点と終点が逆転
	磐越東線	いわき駅 - 郡山駅	85.6 km	ゆうゆうあぶくまライン
	石巻線	小牛田駅 - 女川駅	44.9 km
	気仙沼線	前谷地駅 - 気仙沼駅	72.8 km		柳津駅 - 気仙沼駅間はBRT区間（運行はミヤコーバスに委託）
	大船渡線	一ノ関駅 - 盛駅	105.7 km	ドラゴンレール大船渡線	気仙沼駅 - 盛駅間はBRT区間（運行は岩手県交通に委託）
	陸羽東線	小牛田駅 - 新庄駅	94.1 km	奥の細道湯けむりライン
	陸羽西線	新庄駅 - 余目駅	43.0 km	奥の細道最上川ライン
	北上線	北上駅 - 横手駅	61.1 km
	釜石線	花巻駅 - 釜石駅	90.2 km	銀河ドリームライン釜石線
	山田線	盛岡駅 - 釜石駅	157.5 km
	花輪線	好摩駅 - 大館駅	106.9 km	十和田八幡平四季彩ライン
	八戸線	八戸駅 - 久慈駅	64.9 km	うみねこレール八戸市内線（八戸駅 - 鮫駅）
	大湊線	野辺地駅 - 大湊駅	58.4 km	はまなすベイライン大湊線
	津軽線	青森駅 - 三厩駅	55.8 km	津軽海峡線（青森駅 - 新中小国信号場）	中小国駅 - 新中小国信号場間 2.3 km はJR北海道海峡線と重複
	左沢線	北山形駅 - 左沢駅	24.3 km	フルーツライン左沢線
	田沢湖線	盛岡駅 - 大曲駅	75.6 km	秋田新幹線
	男鹿線	追分駅 - 男鹿駅	26.6 km	男鹿なまはげライン
	五能線	東能代駅 - 川部駅	147.2 km

• 上越新幹線は東北新幹線（東京駅 - 大宮駅）と上越線（越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅）との総称。


• 北陸新幹線は東北新幹線（東京駅 - 大宮駅）と上越新幹線（大宮駅 - 高崎駅）との総称。


• 山形新幹線は東北新幹線（東京駅 - 福島駅）と奥羽本線（福島駅 - 新庄駅）の総称。


• 秋田新幹線は東北新幹線（東京駅 - 盛岡駅）と田沢湖線全線と奥羽本線（大曲駅 - 秋田駅）の総称。


• 山手線は東北本線（田端駅 - 東京駅）と東海道本線（東京駅 - 品川駅）との総称。


• 横須賀線は東海道本線（東京駅 - 品川駅 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅 - 大船駅）との総称。


• 高崎線は東北本線（東京駅 - 大宮駅）との総称。


• 常磐線は東北本線（東京駅 - 日暮里駅）との総称。


• 内房線は外房線（千葉駅 - 蘇我駅）との総称。


• 湘南新宿ラインは東北本線（大宮駅 - 田端駅）と山手線（田端駅 - 蛇窪信号場）と東海道本線（蛇窪信号場 - 大船駅）の総称。


• 埼京線は山手線（大崎駅 - 池袋駅）と赤羽線全線と東北本線（赤羽駅 - 大宮駅）の総称。


• 京浜東北線は東北本線（大宮駅 - 東京駅）と東海道本線（東京駅 - 横浜駅）の総称。


• 仙台空港アクセス線は東北本線（名取駅 - 仙台駅）と、仙台空港鉄道の仙台空港線全線の総称。


• 仙石東北ラインは東北本線（仙台駅 - 松島駅 - 高城町駅）と仙石線（高城町駅 - 石巻駅）の総称。


• 男鹿なまはげラインは奥羽本線（秋田駅 - 追分駅）と男鹿線全線の総称。

廃止路線

分類	路線名	区間	営業キロ	廃止年月日	備考
幹線	信越本線	横川駅 - 軽井沢駅	11.2 km	1997年10月1日	北陸新幹線高崎駅 - 長野駅間開業に伴い廃止 JRバス関東に転換
		軽井沢駅 - 篠ノ井駅	65.6 km		北陸新幹線高崎駅 - 長野駅間開業に伴い廃止 しなの鉄道に転換（転換時に0.5 km短縮され65.1 kmとなる[32]）
		長野駅 - 妙高高原駅	37.3 km	2015年3月14日	北陸新幹線長野駅 - 金沢駅間開業に伴い廃止 しなの鉄道に転換
		妙高高原駅 - 直江津駅	37.7 km		北陸新幹線長野駅 - 金沢駅間開業に伴い廃止 えちごトキめき鉄道に転換
	東北本線	盛岡駅 - 目時駅	82.0 km	2002年12月1日	東北新幹線盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い廃止 IGRいわて銀河鉄道に転換
		目時駅 - 八戸駅	25.9 km		東北新幹線盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い廃止 青い森鉄道に転換
		八戸駅 - 青森駅	96.0 km	2010年12月4日	東北新幹線八戸駅 - 新青森駅間開業に伴い廃止 青い森鉄道に転換
地方交通線	会津線	西若松駅 - 会津高原駅	57.4 km	1987年7月16日	第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 会津鉄道に転換
	木原線	大原駅 - 上総中野駅	26.9 km	1988年3月24日	第1次特定地方交通線の指定を受けて廃止 いすみ鉄道に転換
	真岡線	下館駅 - 茂木駅	42.0 km	1988年4月11日	第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 真岡鐵道に転換
	長井線	赤湯駅 - 荒砥駅	30.6 km	1988年10月25日	第3次特定地方交通線の指定を受けて廃止 山形鉄道に転換
	足尾線	桐生駅 - 間藤駅	44.1 km	1989年3月29日	第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 わたらせ渓谷鐵道に転換
		間藤駅 - 足尾本山駅	1.9 km		貨物線。第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 わたらせ渓谷鐵道が鉄道事業免許を継承（1998年6月2日失効）
	岩泉線	茂市駅 - 岩泉駅	38.4 km	2014年4月1日	土砂災害による脱線事故に伴い、2010年7月31日から不通 東日本交通（バス）に転換

JR線の他社分界駅

JR6社の中で唯一、全ての他社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。

新幹線の他社分界駅

JR西日本

• 
  上越妙高駅（北陸新幹線）- 北陸新幹線
  

JR東海

• 
  東京駅（東北新幹線） - 東海道新幹線
  

JR北海道

• 
  新青森駅（東北新幹線） - 北海道新幹線
  

在来線の他社分界駅

JR北海道

• 
  中小国駅（津軽線）- 海峡線
  

JR西日本

• 
  南小谷駅（大糸線）- 大糸線
  

JR東海

• 
  国府津駅（東海道本線）- 御殿場線
  


• 
  熱海駅（東海道本線、伊東線）- 東海道本線


• 
  甲府駅（中央本線）- 身延線
  


• 
  辰野駅（中央本線）- 飯田線
  


• 
  塩尻駅（中央本線（中央東線）、篠ノ井線）- 中央本線（中央西線）

他社新幹線との共同使用駅

JR東海

すべて東海道新幹線との共同使用駅

• 
  東京駅（東海道本線他）


• 
  品川駅（東海道本線他）


• 
  新横浜駅（横浜線）


• 
  小田原駅（東海道本線）


• 
  熱海駅（東海道本線、伊東線）

ダイヤ

JR東日本管内全域に及ぶダイヤ改正については、JR発足後から1993年までは他のJR各社に合わせて毎年3月にダイヤ改正を行っていたが、1994年は全国的なダイヤ改正がこの年に限り12月に実施され、1993年と1995年から2005年、2010年は12月にダイヤ改正を独自に実施していた（1997年・2003年・2004年は10月に実施）^[33]。2006年以降は一部（特に北海道旅客鉄道〈JR北海道〉、四国旅客鉄道〈JR四国〉）を除く^{[注 5]}JR各社に合わせる形で毎年3月に実施している（2011年を除く）。

列車

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する（廃止列車は廃止時点）。詳細は各列車の記事を参照。

車両

特徴

1994年10月から2014年3月31日までは自社で新津車両製作所という車両製作部門を保有していたほか、2012年4月2日には東京急行電鉄傘下の東急車輛製造から鉄道車両製造事業を組み入れ、総合車両製作所とするなど、車両製造には力を入れており、国鉄からの承継車両および、分割民営化直後に製造され経年の進んだ車両の大規模な置き換えが進められている。

総合車両製作所発足後は、川崎重工業へのJR東日本の在来線車両の新規発注はTRAIN SUITE 四季島用車両7両とGV-E400系電気式気動車を除いて全て無くなった。ただし、川崎重工業でのJR東日本の新幹線車両の製造は、日立製作所と共に現在も継続している。また在来線特急形車両ではデザインを主体に携わっていたことから近畿車輌でもE657系まで製造を担当していた。2014年4月1日には、新津車両製作所の車両製造事業等を会社分割により総合車両製作所に譲渡して総合車両製作所新津事業所とし、これ以降、JR東日本の在来線車両は川崎重工業製のTRAIN SUITE 四季島用車両7両とGV-E400系電気式気動車、新潟トランシス製のキハE130系気動車のほか、JR他社の車両をカスタマイズした車両^{[注 6]}を除き、全て総合車両製作所で製造されている。なお、東京モノレールのモノレール車両はJR東日本傘下入り後も日立製作所のみで製造している。

新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置 (TIMS) などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。またこれらの車両群のうち、在来線用電車の主制御装置は一部を除き通勤型車両では三菱電機製、近郊形・特急形車両では日立製作所製を採用している^{[注 7]}。

気動車用のエンジンでは、当初は新潟鐵工所 (DMF13HZ)、小松製作所 (DMF11HZ)、カミンズ (DMF14HZ)の3社が採用され、その後はカミンズ製のみとなっていたが、2007年のキハE130系以降の車両はすべて小松製作所製（ただし、DMF11HZではなく、DMF15HZが採用されている）を搭載している。また、1988年3月のサロンエクスプレスアルカディアの車両火災事故を受けて、当時所有していたキハ58系などDMH17系エンジンを搭載していた車両に対して新型エンジンへの換装も実施されている。

なお、JR東日本は2014年時点でJR旅客6社では唯一転換クロスシートを有した車両を保有していない。過去には特急形車両である185系電車や急行形車両^{[注 8]}において転換クロスシート車を保有していたが座席交換や廃車などにより消滅した。なお、一般形（近郊形）車両においては転換クロスシート車を保有した実績がない。ただし、JR東日本の路線にはJR東海が保有し、転換クロスシートを装備する213系電車や313系電車が定期運用で乗り入れることがある^{[注 9]}。

普通列車用

旧国鉄から大量に引き継いだ103系は2009年10月に最後まで残った仙石線を含めすべての運用を終了し、他の旧国鉄型車両を中心とする老朽車両も首都圏では順次E231系、E233系、E531系などを導入して淘汰を進めている一方で、程度の良い車両は他地域の経年車両の置き換えに充てている（209系、211系など）。これは、国鉄時代には車両置き換えに際して東京・大阪の大都市圏を優先し、経年車両の置き換えに際しては比較的程度がよい車両を地方に転用させていて、JR発足後もこの体制を維持しているためである。

電車では、1990年代まで普通列車用車両の用途別の区分は通勤形と近郊形に二分されていたが、2000年に営業運用を始めたE231系で初めて通勤形と近郊形の形式上の区別を廃止し^[34]、「一般形」に統一している^{[35][36][37][38][39][40][注 10]}。詳細は「一般形車両 (鉄道)#一般形電車の登場とその後」を参照。

同社の都市圏内輸送用の一般形車両は、従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年（平成4年）の京浜東北線901系（後の209系）を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、E231系やE233系の基本設計などは他社局の複数の車両に採用例があり、車両の製作コストの削減にも寄与している。

通勤圏の拡大に伴い、近郊路線においても混雑緩和のためロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。一方、非電化線区では輸送量が小さいこともあり、気動車ではキハ40系の一部がロングシート化された他は左沢線用のキハ101形と久留里線用のキハE130系100番台のみにとどまっている。ただ、地方路線にまで投入するという極端なロングシート化はさすがに行き過ぎであったこともあってか、2000年代後半以降、地方路線においてはセミクロスシート車主体に再び回帰しつつある（701系→E721系の流れがその一例。209系の房総地区転用に際しても一部をセミクロスシートに改造している）。

優等列車・新幹線用

特急形車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能とする方針に転換しつつある。これは新幹線車両についても同様で、線区によって使用車両を統一するという方針のもと、1990年代後半以降はフル規格のE2系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入している。また2016年現在、気動車特急の定期運用を設定していないため、JR旅客6社では唯一特急形気動車を保有していない^{[注 11]}。

グリーン車については特急形車両においてはJR発足後の車両では2+1人掛けの3列配置とし、他のJR各社も追随したが、255系電車以降の車両では一部を除いて2+2人掛けの4列配置となっている。これは首都圏ではグリーン車の利用が多いことから定員確保を重視したものとされる^[45]。

バス

BRT区間用のバス車両については、首都圏事業者から購入した中古バスと日野自動車・いすゞ自動車から購入した新車が使われ、新車は全車ハイブリッドノンステップバスに統一している。

車両基地

車両工場

• 在来線工場
  
  • 
    秋田総合車両センター（AT・秋田支社・旧土崎工場TZ）
  
  
  • 
    郡山総合車両センター（KY・仙台支社・旧郡山工場）
  
  
  • 
    大宮総合車両センター（OM・大宮支社・旧大宮工場）
  
  
  • 
    東京総合車両センター（TK・東京支社・旧大井工場OY）
  
  
  • 
    長野総合車両センター（NN・長野支社・旧長野工場）
  
  
  • 
    鎌倉総合車両センター（KK・横浜支社・旧大船工場OF・2006年廃止）
  
  


• 新幹線工場
  
  • 
    新幹線総合車両センター（仙台支社）

社歌

社歌は「明け行く空に」。1988年4月制定^[46]。歌詞は社内公募で選ばれた^[46]ものに伊藤アキラが補作詞し、作曲は森田公一による^[47]。歌手はサーカス^[46]（非売品のカセットテープやCDが存在する）。

社内乗車人員上位30位

公式サイト より。一日平均。は、右欄の乗車人員と比較して増()、減()を表す。

順位	駅名	2017年度	2015年度	2010年度	2005年度	2000年度	特記事項
1	新宿駅	778,618	760,043	736,715	747,930	753,791	日本の鉄道事業者の駅として第1位。 （各社局線総合では世界一）
2	池袋駅	566,516	556,780	544,222	564,669	570,255	（各社局線総合では世界第3位）
3	東京駅	452,549	434,633	381,704	379,350	372,611	東海旅客鉄道（JR東海）の乗車人員を含まない。 （各社局線総合では世界第7位）
4	横浜駅	420,192	411,383	398,052	384,594	385,023	神奈川県内の駅として第1位。 （各社局線総合では世界第5位）
5	品川駅	378,566	361,466	321,711	302,862	253,575	東海旅客鉄道の乗車人員を含まない。 （各社局線総合では世界第9位）
6	渋谷駅	370,669	372,234	403,277	423,884	428,165	（各社局線総合では世界第2位）
7	新橋駅	277,404	265,955	244,916	236,116	230,393
8	大宮駅	255,147	250,479	235,151	231,599	228,219	埼玉県内の駅として第1位。
9	秋葉原駅	250,251	243,921	226,646	171,166	137,736
10	北千住駅	217,838	209,994	195,260	177,104	183,611	（各社局線総合では世界第6位）
11	川崎駅	211,896	207,725	185,300	163,495	156,291	神奈川県内の駅として第2位。
12	高田馬場駅	211,161	202,554	202,396	201,936	211,761
13	上野駅	187,536	181,588	172,306	179,978	189,388
14	有楽町駅	169,943	167,424	162,445	153,113	156,273
15	立川駅	167,108	163,903	157,517	150,009	132,672	特別区以外の東京都内の駅として第1位。
16	大崎駅	164,876	154,544	126,436	093,709	057,101
17	浜松町駅	158,368	155,334	153,594	144,085	152,620
18	田町駅	154,915	148,834	149,477	142,778	154,714
19	中野駅	148,789	144,916	123,968	113,569	117,090
20	蒲田駅	145,643	143,272	133,748	131,947	129,724
21	恵比寿駅	145,319	139,882	130,245	131,507	127,967
22	吉祥寺駅	143,313	141,306	138,420	139,245	136,927	特別区以外の東京都内の駅として第2位。
23	船橋駅	139,109	137,173	134,705	131,579	131,611	千葉県内の駅として第1位。
24	五反田駅	139,030	133,814	129,154	126,137	132,411
25	西船橋駅	138,177	134,362	125,855	105,892	106,048	千葉県内の駅として第2位。
26	武蔵小杉駅	129,637	124,325	099,617	070,685	064,336	神奈川県内の駅として第3位。
27	柏駅	125,354	123,104	119,825	135,074	149,376	千葉県内の駅として第3位。
28	日暮里駅	113,468	107,399	096,633	078,921	077,469
29	国分寺駅	112,800	111,325	105,883	103,862	100,815	特別区以外の東京都内の駅として第3位。
30	町田駅	112,710	112,161	109,077	104,452	100,602

2000年度から2011年度までは、1位 - 8位の順位はほとんど変動がなかった（一部年度で新橋駅と大宮駅が入れ替わっている）。特に2011年度は前年度と比べて1位の新宿駅から27位の町田駅までまったく順位変動がなかった。

しかし、2012年度は（公開されている）1999年度から一貫して5位となっていた東京駅が再開発事業に伴い乗車人員が増加し、横浜駅を追い抜いて4位になった。2013年度は、渋谷駅が東急東横線・東京メトロ副都心線の直通により乗車人員が3万人以上減少して25年ぶりに40万人を下回り、19年間保持してきた3位の座から一気に2ランクも下げ5位まで転落し東京駅と横浜駅の後塵を拝することになった。また、同年度は新たに北千住駅が高田馬場駅を追い抜き、初のベスト10入りを果たした。

品川駅は堅調に利用者数を伸ばしており、長らく6位の位置にいたが、2016年度で5位になった。

渋谷駅は利用者減に歯止めがかかっておらず、先述の通り、2013年度は3位から5位へ転落し、2016年度は品川駅にも追い抜かれ6位に転落した。2008年度の東京メトロ副都心線開通時は池袋駅とともに減少傾向にあり、2013年度の副都心線と東急東横線の直通運転開始後は、池袋駅は持ち直しつつあるが渋谷駅はその傾向がない。

上野駅は、2015年度の上野東京ライン開通の影響で（上野駅で乗降しない）通過客が増えることから利用者減が危惧されていたが、東海道線方面からのアクセスが容易になったこともあり利用者は増加している。

秋葉原駅は2000年度時点で17位であったが、つくばエクスプレスの開業もあり、2006年度に上野駅を抜いてベスト10に入った。さらに2007年度に高田馬場駅を追い抜き、その後も順調に利用者数を増加させている。その一方、上野駅は2005年度まではベスト10にランクインしていたが、2006年度に高田馬場駅に追い抜かされた。2007年度から北千住駅・川崎駅についで13位に甘んじている。

一方で、東北地方の駅は東日本大震災の影響で仙台駅の乗車人員が1万人以上減少するなどの大幅な減少を記録したほか、一部の駅がデータ無しとなった。しかし、2012年度に入りここ数年間の減少の反動からか大半の駅で増加を記録し、特に仙台駅は仙石線あおば通駅開業後では最も多い乗車人員となった。

取扱収入上位10位

1日平均。数字は2012年度^[48]。

• 1位 東京駅 - 271,295,000円。


• 2位 新宿駅 - 172,157,000円。


• 3位 仙台駅 - 123,610,000円。


• 4位 池袋駅 - 119,192,000円。


• 5位 大宮駅 - 113,524,000円。


• 6位 横浜駅 - 111,108,000円。


• 7位 上野駅 - 99,561,000円。


• 8位 渋谷駅 - 87,730,000円。


• 9位 品川駅 - 87,628,000円。


• 10位 新橋駅 - 65,423,000円。

関係会社

グループ会社としては、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく、以下のように多岐にわたる。

運送業

• 東京モノレール


• ジェイアールバス関東


• ジェイアールバス東北


• JR東日本レンタリース


• ジェイアール東日本物流

ホテル業・駅ビル・不動産業関係

• ルミネ


• 
  アトレ
  
  • 
    アトレ、アトレヴィ、ボックスヒル（取手駅）を運営。
  
  
  • 子会社高崎ターミナルビル運営の以下施設の経営・管理
    
    • 
      高崎モントレー（高崎駅）、アズ熊谷（熊谷駅）、高崎・前橋・上尾・籠原駅の駅構内商業施設「E’site」。
  
  
  • 子会社宇都宮ステーション開発運営の以下施設の経営・管理
    
    • 
      パセオ（宇都宮駅）、VAL（小山駅・古河駅）。
  
  
  • 
    水戸ステーション開発運営の以下施設の経営・管理
    
    • 
      エクセル、エクセルみなみ（以上水戸駅）、いわき駅ビル。
  
  


• 
  ジェイアール東日本ビルディング
  
  • 
    グラントウキョウサウスタワー、サピアタワー、メトロポリタンプラザビル、JR新宿ミライナタワー等のオフィスビルを運営。


• 
  ジェイアール東日本建築設計事務所
  
  • 駅等の鉄道関連施設をはじめ、駅ビル等の商業施設の新築やリニューアル、ホテル、オフィスビル、集合住宅や文化施設等の設計や監理、デザインワークを行う。


• 
  ジェイアール東日本都市開発
  
  • 高架下開発およびポポ・シャポー、ビーンズ、アルカード、2K540、ecute赤羽等を運営。


• 
  日本ホテル
  
  • 首都圏にあるメトロポリタンホテルズおよびホテルメッツの各ホテル、東京ステーションホテルなどを運営。


• 
  盛岡ターミナルビル
  
  • 
    フェザン（盛岡駅）、ホテルメトロポリタン盛岡の運営。


• 
  仙台ターミナルビル
  
  • 仙台・福島・郡山・山形駅ビルの商業施設「エスパル」、ホテルメトロポリタン仙台、ホテルメトロポリタン山形の運営。


• 
  秋田ステーションビル
  
  • 
    トピコ（秋田駅）、ホテルメトロポリタン秋田の運営。


• 
  JR東日本青森商業開発
  
  • 
    ラビナ、A-FACTORY（以上青森駅）、あおもり旬味館（新青森駅）、アプリーズ（弘前駅）の運営。


• 
  ジェイアール東日本商業開発
  
  • 
    グランデュオ（立川駅・蒲田駅）の運営。


• 
  JR東京西駅ビル開発
  
  • 
    セレオ八王子（北館・南館）、セレオ国分寺、セレオ相模原、セレオ甲府、セレオ武蔵小金井、西八王子ロンロンの運営。


• 
  横浜ステーシヨンビル
  
  • 
    CIAL鶴見（鶴見駅）、CIAL桜木町（桜木町駅）、CIAL鎌倉（鎌倉駅）、CIAL PLAT（東神奈川駅）、エキスト鹿島田（鹿島田駅）、プチール港南台（港南台駅）等の運営。


• 
  湘南ステーションビル
  
  • 茅ケ崎・平塚・小田原・熱海駅の駅ビル「ラスカ」を運営。


• 
  JR東日本リテールネット
  
  • 大宮・品川・立川・日暮里・上野・東京駅のエキナカ商業施設ecuteの運営。Dila（上野・大崎・高円寺・阿佐ケ谷・大宮・海浜幕張・蘇我）の運営。


• 
  ステーションビルMIDORI
  
  • 
    MIDORI（長野駅・松本駅）、Mont8（茅野駅）の運営。


• 
  トッキー
  
  • 
    CoCoLo（新潟駅・長岡駅・越後湯沢駅）の運営。

旅行・レジャー産業

• 
  びゅうトラベルサービス
  
  • 
    大人の休日倶楽部会員サービス、国内旅行企画販売、訪日旅行、海外旅行。


• ガーラ湯沢
  
  • 
    ガーラ湯沢スキー場を運営。


• 
  ジェイアール東日本スポーツ
  
  • スポーツクラブ「ジェクサー」を運営。

飲食・販売業

• 
  ジェイアール東日本商事 [2]
  


• 
  JR東日本リテールネット（旧 東日本キヨスク）
  
  • 
    キオスク、NewDays（コンビニエンスストア）を運営。


• 
  ジェイアール東日本フードビジネス（旧 ジェイアール東日本レストラン）
  
  • 
    Becker's、BECK'S COFFEE SHOP、あずみ等の飲食店を運営。


• 
  日本レストランエンタプライズ（旧 日本食堂）
  
  • 
    車内販売や飲食店経営等のほか、製菓工場十日町すこやかファクトリーを運営。


• 
  JR東日本ウォータービジネス
  
  • 
    ジェイアール高崎商事の飲料ブランド「大清水」や各地区の飲料事業を継承し、主に清涼飲料水の製造販売を行っている。


• 紀ノ国屋

派遣業

• 
  JR東日本パーソネルサービス [3]
  
  • 首都圏の主要駅に設置されている指定席券売機の案内係や鉄道博物館のスタッフ等の人材派遣業務を手掛けている。

広告代理業

• ジェイアール東日本企画

スポーツ

• 
  ジェフユナイテッド
  
  • JR東日本と古河電気工業が出資するJリーグチーム「ジェフユナイテッド市原・千葉」

鉄道車両製造

• 
  総合車両製作所
  
  • 2011年4月に東急車輛製造から鉄道車両事業を継承して設立された子会社。2014年4月にはJR東日本直営だった新津車両製作所を譲渡し、総合車両製作所新津事業所としている。

駅業務・その他

• JR東日本スタートアップ [4]
  
  • 新興企業に出資するコーポレートベンチャーキャピタル。


• 
  ジェイアール東日本ライフサービス [5]
  


• 
  ジェイアール東日本ネットステーション [6]
  


• JR東日本メカトロニクス


• JR東日本テクノロジー


• JR東日本情報システム


• 
  オレンジページ
  
  • 主婦向け雑誌「オレンジページ」の出版。


• ジェイアール東日本建築設計事務所


• JR東日本コンサルタンツ


• 新日本リネン


• 
  ビューカード
  
  • 
    クレジットカード事業。


• 
  新宿南エネルギーサービス
  
  • 
    地域熱供給事業


• JR中央ラインモール


• JR東日本東北総合サービス


• 
  JR東日本ステーションサービス
  
  • JR東日本の関東地区全エリア（東京・横浜・八王子・大宮・千葉・水戸・高崎各支社管内）における駅業務受託。

持分法適用関連会社

• JTB


• セントラル警備保障

関連団体

• 
  東日本鉄道文化財団
  
  • 
    鉄道博物館、青梅鉄道公園等を運営


• 
  交通博物館（2006年5月14日閉館）

その他出資会社

• 
  埼玉新都市交通 - ニューシャトルを運営。約35%を出資。


• 
  東京臨海高速鉄道 - りんかい線を運営。


• 
  交通新聞社 - 旧・弘済出版社。


• ケーブルテレビ品川


• メディアさいたま


• UQコミュニケーションズ


• 成田空港高速鉄道


• 仙台空港鉄道


• 
  日本旅行 - 2002年からはJR西日本の連結子会社。

労働組合

有価証券報告書によれば、JR東日本には8つの労働組合がある^[1]。カッコ内は略称。

名称	上部組織
東日本旅客鉄道労働組合（JR東労組）	全日本鉄道労働組合総連合会（JR総連）
国鉄労働組合東日本本部（国労東日本）	国鉄労働組合（国労）
JR東日本労働組合（東日本ユニオン）
国鉄動力車労働組合総連合（動労総連合）
ジェイアール・イーストユニオン（JREユニオン）	日本鉄道労働組合連合会（JR連合）
全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部（建交労鉄道東日本本部）	全日本建設交運一般労働組合（建交労）
鉄道産業労働組合（鉄産労）
動力車労働組合（動労）

組合員数が最大の労働組合は東日本旅客鉄道労働組合である。会社設立以来、労使共同宣言を締結し、協調路線を取っていたが、2018年の春闘において、「一律定額ベア」を要求、争議行為を予告した^[49]。そのため、会社から「労使共同宣言の失効」を通知され^[50]、以後、組合員の脱退が相次ぎ、わずか4か月の間に組織の3分の2にあたる約3万2千人が脱退し、定期大会で異例の「敗北宣言」を採択する事態となった^[51]。

各労働組合のうち、東日本旅客鉄道労働組合、国鉄労働組合東日本本部、JR東日本労働組合、ジェイアール・イーストユニオンおよび全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部は、会社との間で労働協約を締結している。

住宅事業

宅地・マンションの分譲などを行っている。宅建業の免許番号は国土交通大臣(5)第5287号。

宅地分譲

バブル期の地価高騰を反映して栃木県喜連川町（現さくら市）に開発したフィオーレ喜連川を皮切りに、東京駅から90km圏外の郊外地に新興住宅地（住宅分譲地〈団地〉）を開発している。喜連川と桂台については分譲開始から20年以上経過しているが新規売出中であり、東京支社・大宮支社・八王子支社を中心とする駅や電車内に交通広告を掲出している。

• 
  フィオーレ喜連川（弘済建物と共同）


• 
  パストラルびゅう桂台（猿橋駅前、清水建設と共同）


• 
  びゅうヴェルジェ安中榛名（安中榛名駅前、ジェイアール東日本都市開発・鉄建建設・西松建設と共同）


• びゅうフォレスト喜連川（栃木県さくら市 フィオーレ喜連川の北隣）

このほか、ジェイアール東日本都市開発の住宅部門による「びゅう陽花里 前橋大島」がある。

分譲マンション

1997年から2004年にかけて、完全子会社のジェイアール東日本住宅開発と共同で「びゅうパルク」ブランドのマンション開発していた。社宅跡地や事業遊休地などに建築しており、ほとんどの物件で販売は三菱地所リアルエステートサービス、分譲時のマンション管理は三菱地所コミュニティへ委託していた。

また、駅前や線路沿いの再開発によって、幕張ベイタウン（一部住戸）・ラムザタワー・びゅうサイトタワーなどの開発に参画している。

賃貸マンション

正社員の減少により余剰となった社宅をジェイアール東日本都市開発がリノベーションを行い、賃貸マンションとして運用されている。

関連人物

• アナウンサー
  
  • 
    堺正幸（日本語）・ジーン・ウィルソン（英語） - 新幹線や在来線特急列車の車内放送^[52]。
  
  
  • 
    三浦七緒子（日本語）・クリステル・チアリ（英語） - 首都圏の通勤電車の自動放送^[52]。
  
  
  • 向山佳比子・田中一永・津田英治 - 東京圏輸送管理システムを導入している主な駅の自動放送。津田は順次引退し田中に交代中。
  
  
  • 
    村山明 - 埼京線と京葉線の駅放送^[53]
  
  
  • 
    よしいけいこ - 関東近郊の一部駅の駅放送^[54]
  
  


• 元従業員
  
  • 
    赤星憲広 - 阪神タイガース入団前、JR東日本に入社して社会人野球で活躍、車掌の資格も取得。
  
  
  • 
    藤原新 - 八王子支社勤務時にランニングチーム創設者に名を連ね、ニューイヤー駅伝への初出場に貢献し、名を馳せた。
  
  
  • 
    高森奈津美 - 声優。無名時代に地上勤務。
  
  
  • 
    須田鷹雄 - 競馬評論家。2年間勤務。
  
  


• 幹部
  
  • 
    細谷英二 - 国鉄時代から取締役を務め、JR東日本の副社長を歴任。
  
  
  • 
    佐々木毅 - 社外取締役
  
  

脚注

[ヘルプ]

注釈

出典

関連項目

• JR


• 日本の鉄道路線一覧


• 日本の鉄道事業者一覧


• 日本の鉄道


• 鉄道事業関連
  
  • Suica
  
  
  • えきねっと
  
  
  • 
    もしもし券売機Kaeruくん（2012年3月に廃止・撤去）　
  
  
  • JR東日本パス
  
  
  • 
    東京圏輸送管理システム (ATOS)
  
  
  • ACトレイン
  
  
  • ADトレイン
  
  
  • NEトレイン
  
  


• 
  労働組合
  
  • 東日本旅客鉄道労働組合


• イベント
  
  • 駅からハイキング


• その他の関連事業等
  
  • 
    ecute・Dila
    
  
  
  • JR東日本硬式野球部
  
  
  • JR東日本東北硬式野球部
  
  
  • JR東日本ラグビー部
  
  


• その他の項目
  
  • JR SKISKI
  
  
  • 
    国土交通省 - 鉄道局
    
  
  
  • 
    ポケットモンスター - JR東日本本体が夏休みに首都圏でスタンプラリーやポケモン新幹線の運行や劇場版の制作協力を行っているほか、子会社のジェイアール東日本企画がアニメ版の広告代理店を担当している。
  
  
  • 
    新幹線変形ロボ シンカリオン - JR東日本本体が企画の監修とアニメの提供スポンサーを務めているほか、子会社のジェイアール東日本企画がアニメの広告代理店を担当している。
  
  
  • 
    千葉商科大学 - サービス創造学部の公式サポーター企業がJR東日本。
  
  

外部リンク

東日本旅客鉄道に関連するメディアがあります。

ウィキメディア・コモンズには、東日本旅客鉄道に関連するメディアがあります。

• 東日本旅客鉄道 公式サイト


• えきねっと


• 駅ビルポータルサイト「駅パラ」


• 
  東日本旅客鉄道 - Facebook
  


• 
  JR東日本（公式） (@JREast_official) - Twitter
  

.mw-parser-output .jrnavbox .navbox-title,.mw-parser-output .jrnavbox .navbox-abovebelow,.mw-parser-output .jrnavbox .navbox-groupbackground-color:#eee;text-align:center.mw-parser-output .jrhborder-left:10px solid #2cb431.mw-parser-output .jreborder-left:10px solid #008000.mw-parser-output .jrcborder-left:10px solid #f77321.mw-parser-output .jrwborder-left:10px solid #0072bc.mw-parser-output .jrsborder-left:10px solid #1cadca.mw-parser-output .jrkborder-left:10px solid #ff0000.mw-parser-output .jrfborder-left:10px solid #2d86bd.mw-parser-output .jrtborder-left:10px solid #835ec5.mw-parser-output .jrsyborder-left:10px solid #b3424a.mw-parser-output .jrcoborder-left:10px solid #bbbcbe

表・話・編・歴 JRグループ（カテゴリ）
前身: 工部省 - 内閣 - 内務省外局（鉄道庁） - 逓信省（外局 - 内局（鉄道局） / 外局（鉄道作業局 - 帝国鉄道庁）） - 内閣鉄道院 - 鉄道省 - 運輸通信省 - 運輸省 - 日本国有鉄道（国鉄バス）- 日本鉄道建設公団 / 鉄道管理局 - 国鉄清算事業団
旅客鉄道会社ロゴタイプ（色）
	JR旅客鉄道各社	北海道旅客鉄道 （JR北海道）	東日本旅客鉄道 （JR東日本）	東海旅客鉄道 （JR東海）	西日本旅客鉄道 （JR西日本）	四国旅客鉄道 （JR四国）	九州旅客鉄道 （JR九州）
	JRバス各社	ジェイ・アール北海道バス	JRバス東北 JRバス関東 JRバステック	JR東海バス	西日本JRバス 西日本JRバスサービス 中国JRバス 西日本バスネットサービス	ジェイアール四国バス	JR九州バス
	JRホテルグループ各社	JR北海道ホテルズ	JR東日本ホテルズ	アソシアホテルズ&リゾーツ	JR西日本ホテルズ	JR四国ホテルグループ	JR九州グループホテル
	旅行代理業・店舗ブランド	ツインクルプラザ トラベルサービス	びゅうプラザ	JR東海ツアーズ	日本旅行 (TiS)	ワープ（ワーププラザ）	JR九州旅行
	キヨスク運営会社	北海道キヨスク セブン-イレブン・ジャパン（提携） セイコーマート（提携）	JR東日本リテールネット	東海キヨスク	JR西日本デイリーサービスネット セブン-イレブン・ジャパン（提携）	四国キヨスク セブン-イレブン・ジャパン（提携）	JR九州リテール ファミリーマート（提携）
	IC乗車カード （全国相互利用対応）	Kitaca	Suica モバイルSuica odeca（BRT専用）	TOICA EX-ICカード	ICOCA SMART ICOCA EX-ICカード	ICOCA (SHIKOKU ICOCA)	SUGOCA
	インターネット予約サービス （JRシステム: CYBER STATION）	えきねっと ×JR北海道予約サービス	えきねっと	エクスプレス予約 [予]（新）e5489 ×プラスEX	（新）e5489 エクスプレス予約	（新）e5489	JR九州列車予約サービス （新）e5489
	フル規格新幹線路線 （*は整備新幹線）	北海道新幹線*	東北新幹線（* 一部） 上越新幹線 北陸新幹線*	東海道新幹線 [予]中央新幹線	山陽新幹線 北陸新幹線*	-	九州新幹線（鹿児島ルート）* [予]九州新幹線（長崎ルート）*
	系列クレジットカード （グループ共同: JRカード）	JRタワースクエアカード	ビューカード（VIEW Suicaカード）	JR東海エクスプレス・カード	J-WESTカード	（主要駅でJ-WESTカードの申込書を配布）	JQ CARD
	系列広告代理店	北海道ジェイ・アール・エージェンシー	ジェイアール東日本企画	ジェイアール東海エージェンシー	ジェイアール西日本コミュニケーションズ	ジェイアール四国企画	JR九州エージェンシー
	系列鉄道博物館	北海道鉄道技術館	×交通博物館 鉄道博物館 青梅鉄道公園	×佐久間レールパーク リニア・鉄道館	×交通科学博物館 京都鉄道博物館 津山まなびの鉄道館	四国鉄道文化館	九州鉄道記念館
	関連の深い車両メーカー	-	総合車両製作所 （新津事業所）	日本車輌製造	近畿車輛（提携）	-	-
その他		日本貨物鉄道 （JR貨物）	鉄道総合技術研究所 （鉄道総研、JR総研）	鉄道情報システム （JRシステム）	鉄道通信 （JR通信） ↓ ソフトバンク	鉄道・運輸機構 （JRTT)
関連項目		国鉄分割民営化 鉄道・運輸機構 新幹線鉄道保有機構 たばこ特別税 鉄道電話 車両形式 在来線 新幹線 グリーン車 列車脱線事故 JR会社法 交通新聞社 鉄道弘済会 デスティネーションキャンペーン JRグループ健康保険組合 オレンジカード みどりの窓口 マルスシステム 遠くへ行きたい 国鉄労働組合 全日本鉄道労働組合総連合会 日本鉄道労働組合連合会 建交労全国鉄道本部
[予]は新設予定の施設・路線・設備等、×は廃止された施設・路線・設備等

表 話 編 歴 JR東日本グループ （カテゴリ） 親会社 東日本旅客鉄道（JR東日本） 東京支社 横浜支社 八王子支社 大宮支社 高崎支社 水戸支社 千葉支社 仙台支社 盛岡支社 秋田支社 新潟支社 長野支社 東日本全域 JR東日本アイステイションズ JR東日本ウォータービジネス JR東日本コンサルタンツ ジェイアール東日本建築設計事務所 JR東日本情報システム ジェイアール東日本フードビジネス JR東日本リテールネット NewDays キオスク ジェイアール東日本企画 日本レストランエンタプライズ オレンジページ JR東日本ビルテック ビューカード VIEW Suicaカード JR東日本レンタリース ジェイアール東日本物流 ジェイアール東日本商事 デリシャスリンク 総合車両製作所 JR東日本メカトロニクス JR東日本テクノロジー JR東日本ホテルズ JR東日本リネン 日本コンサルタンツ 関東地区 宇都宮ステーション開発 川崎ステーションビル 千葉ステーションビル JR東日本運輸サービス JR東京西駅ビル開発 八王子 相模原 国分寺 甲府 西八王子 ジェイアールバス関東 ジェイアールバステック JR高崎鉄道サービス JR水戸鉄道サービス JR千葉鉄道サービス JR東日本ステーションサービス ジェイアール東日本都市開発 ジェイアール東日本ビルディング 湘南ステーションビル 高崎ターミナルビル 東京モノレール 水戸ステーション開発 横浜ステーシヨンビル ルミネ アトレ ボックスヒル エキュート グランデュオ 日本ホテル 東日本環境アクセス ラスカ JR東日本テクノハートTESSEI ジェイアール東日本スポーツ 紀ノ国屋 東北地区 盛岡ターミナルビル 秋田ステーションビル JR東日本青森商業開発 弘前ステーションビル 仙台ターミナルビル JR盛岡鉄道サービス JR秋田鉄道サービス ジェイアールバス東北 東北交通機械 JR東日本東北総合サービス ジャスター ジェイアールアトリス ジェイアールテクノサービス仙台 信越地区 トッキー ステーションビルMIDORI ジェイアール新潟ビジネス しなのエンタープライズ JR新潟鉄道サービス JR長野鉄道サービス 労働組合 JR東労組 東日本ユニオン JREユニオン 国労東日本 動労総連合 建交労鉄道東日本本部 鉄産労 動労 関連項目 日本国有鉄道 JRグループ JR北海道 JR東海 JR西日本 JR四国 JR九州 JR貨物 JRシステム JR総研ほか 鉄道博物館 事故の歴史展示館 鉄道病院 東京 仙台 Suica モバイルSuica Suicaショッピングサービス VIEW Suicaカード ペンギン odeca イオカード えきねっと 東京臨海高速鉄道 埼玉新都市交通 仙台空港鉄道 総合車両製作所新津事業所 新幹線総合車両センター 日本旅行 信濃川発電所 宮中ダム 妙見堰 川崎火力発電所 JR東日本硬式野球部 JR東日本東北硬式野球部 JR千葉硬式野球部 JR東日本ラグビー部 JR東日本秋田ペッカーズ ジェフユナイテッド市原・千葉 JR SKISKI フィオーレ喜連川 パストラルびゅう桂台 びゅうヴェルジェ安中榛名

表 話 編 歴 Suica取扱事業者 鉄道 東日本旅客鉄道◇ - 東京モノレール◇ - 東京臨海高速鉄道◇ - 埼玉新都市交通◆ - 仙台空港鉄道 - 伊豆急行◆ - 富士急行 バス ジェイアールバス関東◆ 相互利用 icsca△※ - PASMO - Kitaca - TOICA - *ICOCA - *SUGOCA - *nimoca - *はやかけん - *manaca - *PiTaPa▲△ 新幹線 スマートEX▽ - モバイルSuica特急券 - タッチでGo!新幹線 片利用 りゅーと△ - SAPICA△ - odeca△ ビューカード VIEW Suicaカード - 大人の休日倶楽部カード - JALカードSuica - ビックカメラSuicaカード TypeIIカード スーパーICカードSuica 三菱UFJ-VISA - ANA VISA Suicaカード・SMBC CARD Suica - みずほマイレージクラブカードセゾンSuica 関連項目 Suicaショッピングサービス - モバイルSuica - えきねっとショッピング - JRE POINT - 首都圏ICカード相互利用サービス - 交通系ICカード全国相互利用サービス - おサイフケータイ - FeliCa - 乗車カード - 電子マネー - オレンジカード - イオカード - ペンギン (Suicaキャラクター) 記号の凡例 ◇:カード発行事業者 ◆:カード発売事業者 *:Suicaグリーン券使用不可 ▲:一部事業者は交通系ICカード全国相互利用サービス未対応 △:電子マネー除く ※:仙台エリア限定の相互利用 ▽:予約認証機能のみ、SFではない。

表 話 編 歴 TOPIX 100 Core30 JT セブン&アイ 信越化 花王 武田 アステラス リクルート 日立 パナソニック ソニー キーエンス ファナック 村田製 トヨタ ホンダ キヤノン 任天堂 三井物 三菱商 三菱UFJ 三井住友FG みずほFG 東京海上 菱地所 JR東日本 JR東海 NTT KDDI NTTドコモ SBG Large70 国際石開帝石 大東建 ハウス 積ハウス アサヒ キリンHD 味の素 東レ 旭化成 三菱ケミHD 塩野義 エーザイ 小野薬 テルモ 第一三共 大塚HD OLC 富士フイルム 資生堂 JXTG ブリヂストン 新日鉄住金 JFE 住友鉱 住友電 SMC コマツ クボタ ダイキン 三菱電 日電産 富士通 シスメックス デンソー 京セラ 日東電 三菱重 日産自 いすゞ マツダ スズキ SUBARU HOYA 伊藤忠 丸紅 東エレク 住友商 ユニチャーム イオン りそなHD 三井住友トラ オリックス 大和 野村 SOMPO MS&AD 第一生命HD T&D 三井不 住友不 JR西日本 ヤマトHD JAL ANAHD 中部電 関西電 東ガス セコム ニトリHD ファストリ

表 話 編 歴 日本の電気事業者 小売電気事業者（登録制）(466) 登録小売電気事業者一覧（資源エネルギー庁） 一般送配電事業者（許可制）(10) 北海道電力 東北電力 東京電力パワーグリッド 中部電力 北陸電力 関西電力 中国電力 四国電力 九州電力 沖縄電力 送電事業者（許可制）(2) 電源開発 北海道北部風力送電 特定送配電事業者（届出制）(24) JNCパワー 王子製紙 グリーンサークル サミットエナジー エネット フォレストパワー 宮崎パワーライン F-Power 丸紅 イーレックス 東松島みらいとし機構 東日本旅客鉄道 六本木エネルギーサービス 住友共同電力 JFEスチール OGCTS 森の電力 三井不動産TGスマートエナジー ジェーシーパワーサプライ 日高エナジー そうまIグリッド 旭化成水力テクノサービス 虎ノ門エネルギーネットワーク 日本ファシリティ・ソリューション 発電事業者（届出制）(658) 広域機関会員名簿 事業者団体 電力広域的運営推進機関（強制加入） 日本卸電力取引所（任意加入） 電気事業連合会（任意団体） 電気事業低炭素社会協議会（任意団体） 公営電気事業経営者会議（任意団体） 監督官庁 経済産業省 電力・ガス取引監視等委員会 経済産業局 資源エネルギー庁 出典: 広域機関会員名簿（2018年3月26日時点）

表 話 編 歴 東京2020公式スポンサー ワールドワイドオリンピックパートナー コカ・コーラ（日本コカ・コーラ） - アリババグループ （アリババ株式会社） - アトス（旧アトスオリジン） - ブリヂストン - ダウ・ケミカル（ダウ・ケミカル日本） - GE（日本GE） - インテル （インテル株式会社）- オメガ（オメガ・ジャパン） - パナソニック - P&G（P&Gジャパン） - サムスン（日本サムスン） - トヨタ自動車 - Visa（VJAグループ） 東京2020 / ゴールドパートナー アサヒビール - アシックス - キヤノン - ENEOS - 東京海上日動 - 日本生命 - NEC - NTT - 野村ホールディングス - 富士通 - みずほフィナンシャルグループ - 三井住友フィナンシャルグループ - 三井不動産 - 明治 - LIXIL 東京2020 / オフィシャルパートナー 味の素 - アース製薬 - EF Education First - エアウィーヴ - キッコーマン - KNT-CTホールディングス - JTB - シスコシステムズ - セコム - ANA - ALSOK - 大日本印刷 - 大和ハウス工業 - 東京ガス - 東京メトロ - TOTO - 東武トップツアーズ - 凸版印刷 - 日清食品ホールディングス - 日本郵政 - 日本航空 - JR東日本 - 久光製薬 - 三菱電機 - ヤマトホールディングス - リクルート - 読売新聞 - 朝日新聞 - 日本経済新聞 - 毎日新聞 東京2020 / オフィシャルサポーター AOKIホールディングス - アグレコ - ECC - コクヨ - 清水建設 - 乃村工藝社 - パーク24 - パソナ - 丸大食品 - モリサワ - 産経新聞 - 北海道新聞