全地形対応車
アメリカ陸軍のATV
全地形対応車（ぜんちけいたいおうしゃ、英: All Terrain Vehicle、略：ATV、仏: Véhicule Tout-Terrain、略：VTT）は、不整地を含む様々な地形を進むことのできる原動機付きの車両である。
米国規格協会（ANSI）の定義によると、全幅50インチ以下、重量600ポンド以下で、低圧タイヤを装着し、跨座式シートと棒形ハンドルで操縦される車両とされている[1]。日本ではバギー、四輪バギー、海外ではクアッド、クアッドバイクとも称されている。
目次
1 概要
2 日本の法規における扱い
2.1 50cc超
2.2 50cc以下
3 主なメーカー
4 脚注
5 関連項目
6 外部リンク
概要
カザフスタン共和国軍の武装ATV（カンナム製）
全地形対応車は、三輪または四輪のタイヤで走行し、乗車定員が1名ないし2名の乗り物である。オートバイの技術を流用した車体構成となっていて、ハンドルやシートをはじめとする乗車装置がオートバイと同様の構造であることから、乗車姿勢もオートバイに類似している。かつては三輪の車種[2]が主流だったが、転倒事故が続出してアメリカで訴訟問題に発展したことから、しだいに四輪ATVのみの生産となった。二輪のオートバイとは異なり、アクセルは親指で押すレバー式が多い。変速操作にはペダル式やハンドレバー式のほか、無段変速機を搭載したものがある。
全地形対応車には、大きく分けてスポーツ型とユーティリティ型に分けられる。スポーツ型は、主にモトクロスやラリーレイドなどの競技に用いられる車種として発展したもので、ダカール・ラリーなどの国際競技への登録および出場が可能な車種もある。ほとんどが後二輪を駆動し、ディファレンシャルを持たない。レジャー用に排気量50ccのエンジンを搭載した車種も増えており、台湾や中国でも生産されている。ユーティリティ型は農林業で荷役や巡視用途として広く利用されており、牧場で家畜を追う際に用いられたり、レジャーに用いられたりすることもある。四輪駆動の車種もあるほか、より積載能力の高い六輪の物[3]や水陸両用の特殊な構造のものなどがある。軍用としてオートバイの代わりに採用している国もある。
私有地などの限定された敷地内では運転免許や年齢制限などの運転資格は要求されず、アメリカでは一定の条件を満たせば16歳以下の子供でも公有地を運転することが許可される州もある[4]。一方、日本では全地形対応車を体験操縦できる施設[5]や競技組織[6]においては年齢制限を設けている。また、メーカーによっては車種ごとに対象年齢を指定している場合もある[7]。
日本の法規における扱い
日本では道路運送車両法に基づく保安基準を満たした一部の車両のみ公道を走行することができる。
50cc超
排気量が50ccを超える全地形対応車のうち、三輪のものは自動二輪車の保安基準を満たすことで側車付自動二輪の一種であるトライクとして登録できる場合がある。四輪のものは自動車として扱われ、保安基準も同等のものが適用される。このうち衝突安全性の基準や排出ガスの基準については、これらを満たした製品は日本では販売されていない。
2006年にGGが製造し、GARAGE BOSSが輸入販売していたGGクアッドは小型自動車として登録できる[8]。
現在は特殊自動車にも全地形対応車が該当する分類がなく、「その他の車両」の分類として認める告示は国土交通省から発布されていないため、小型特殊自動車や大型特殊自動車としての登録はできない[9]。
50cc以下
排気量50cc以下の全地形対応車は、道路運送車両法上の原動機付自転車におけるミニカーとしての要件を満たしていれば、登録して公道走行が可能である。
道路交通法におけるミニカーの扱いでは、普通自動車免許もしくは準中型自動車免許、中型自動車免許、大型自動車免許で運転でき、自動二輪免許や原付免許などでは運転できない。ヘルメットの着用と二段階右折は義務づけられておらず、法定最高速度は60km/hである。また、初心者が運転する際には初心者マークが必要となる。一方、自動車とは異なり、乗車定員は1名で、高速道路の走行はできない。
車検や車庫証明書は必要なく、自賠責保険も原動機付自転車と同じ扱いとなり、任意保険はファミリーバイク特約が利用できる。ただし、「公道走行可能」と謳われている製品の一部には、保安基準を満たしていない車両や安全性に問題がある車両、早々に不具合が発生する車両など様々なトラブル発生要因を抱えた車両が少なくないことが、国民生活センターの商品テストで判明している[10]。
主なメーカー
ヤマハ発動機 - ATVの製造・販売は終了したが、かつて販売していた製品の修理やメンテなどのサービスは引続きおこなっている[11]日本のオートバイメーカー
本田技研工業 - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本のオートバイメーカー
スズキ - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本のオートバイメーカー
川崎重工業モーターサイクル&エンジンカンパニー - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本のオートバイメーカー
クボタ - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本の農業機械・汎用機器メーカー
シムスインターナショナル - G-wheelというブランドで、ATVを製作する日本のメーカー
モービルジャパン - 中国製の電動ATVを販売する企業。
キムコ - 台湾のオートバイメーカー
ユナリ - 台湾のオートバイメーカー
イートン - 台湾のオートバイメーカー
ディンリ - 台湾のオートバイメーカー- Standard Motor Corporation - 台湾のオートバイメーカー[12]
- HOTA INDUSTRIAL MFG - 台湾のメーカー[13]
- ACCESS MOTOR - 台湾のメーカー[14]
- CEC - 台湾のメーカー[15]
ポラリス・インダストリーズ - KTMや富士重工のエンジンを搭載したATVを製造するアメリカのメーカー
アークティックキャット - アメリカのメーカー
ボンバルディア・レクリエーショナルプロダクツ - カンナム・モーターサイクルズのブランドでATVを製造するメーカー
GG - スイスのオートバイメーカー
ワコックス - フランスのメーカー- Gibbs Sports Amphibians - 水陸両用のATVであるQuadskiを製造するアメリカのメーカー[16]
アーゴ - カナダのメーカー- Blata - チェコのオートバイメーカー
CFMOTO - 中国のオートバイメーカー[17]
ビアル - かつて製造販売していたインドネシアのオートバイメーカー[18]
脚注
^ ANSI/SVIA 1-1990
^ ホンダはATC（All Terrain Cycles）と通称
^ “2011 Polaris Sportsman Big Boss 6x6 800 ATV : Overview”. POLARIS INDUSTRIES INC.. 2011年6月24日閲覧。
^ “Oregon Parks and Recreation Department: ATVs ATV Permits” (英語). Oregon Parks and Recreation Department. 2011年7月25日閲覧。 “Operator requirements (applies only to public OHV riding areas)”
^ 那須バギーパーク - 施設によって異なる（おおよそ6歳以上）
^ [1] - 日本ATV協会では「8歳以上」と年齢制限をかけている
^ ヤマハ発動機・ATV（四輪バギー）Q&A・YFM50R（2007年モデル・国内販売終了）
^ GARAGE BOSS商品ページ
^ 荷台や乗員を保護する枠構造を持つサイド・バイ・サイド・ビークルは大型特殊自動車として登録が認められた例がある。
^ 4輪バギーの安全性に問題「公道走行可能」と販売 47NEWS 2009年4月23日
^ ATV（四輪バギー）、ヤマハ発動機株式会社、閲覧2017年5月16日
^ “Standard Motor Corporation”. Standard Motor Corporation. 2011年7月25日閲覧。
^ “HOTA INDUSTRIAL MFG”. HOTA INDUSTRIAL MFG. 2013年8月11日閲覧。
^ “ACCESS MOTOR”. ACCESS MOTOR. 2014年3月9日閲覧。
^ “CEC”. CEC. 2014年3月9日閲覧。
^ “Gibbs Sports Amphibians”. GIBBS SPORTS AMPHIBIANS INC. 2013年1月9日閲覧。
^ “CFMOTO”. CFMOTO. 2017年5月27日閲覧。
^ “Viar Motor”. Viar Motor. 2017年11月1日閲覧。
関連項目
- バギーカー
- 特種用途自動車
- ミニカー
- トライク
- サイド・バイ・サイド・ビークル
- 重ダンプトラック
- ラフテレーンクレーン
外部リンク
- HONDA Powersports
- ATV : Kawasaki モーターサイクル＆エンジンカンパニー
- 壁がある、だから、行く。Vol.5 U.S.A. - Kubota
- ATV Products - キムコジャパン
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