トレード



トレード (英: trade)とは、団体プロスポーツ競技において、複数のチームがお互いの所属選手の保有権を交換すること、あるいは保有権と金銭などを交換することをいう[1]




目次





  • 1 プロ野球

    • 1.1 日本プロ野球


    • 1.2 メジャーリーグ



  • 2 プロバスケットボール

    • 2.1 bjリーグ


    • 2.2 NBA



  • 3 NFL


  • 4 プロサッカー


  • 5 脚注


  • 6 関連項目




プロ野球


プロ野球では、フリーエージェントや自由契約による移籍やポスティングシステムでの移籍以外をトレードと呼ぶ。戦力面で同等な価値を持つ選手同士を入れ替える交換トレードが多いが、移籍元球団に金銭を支払って選手を迎え入れる金銭トレード、交換選手に金銭も加えて損得のバランスを取るトレードもある。日本プロ野球では何の代償もなしに選手を譲渡する無償トレードと呼ばれるものもある[2]。また、3球団を巻き込んだトレードは「三角トレード」と呼ばれる。通常は選手の意思に関係なく球団間の合意でトレードが決定されるが、本人の希望による場合も稀にある[3]


かつてMLBのトレードでは奇妙な代償も存在したとされる。例えば、サイ・ヤングが若手時代にトレードされた時の移籍金「スーツ1着」、レフティ・グローブがトレードされた時の「獲得した球団の負担で放出した球団の本拠地に外野フェンスを作る」、など[4]。最近では2008年に独立リーグのジョン・オドムが「バット10本」とトレードされた事例がある。[5]


なお、移籍後の成績については、同一リーグに移籍した場合は前所属チームでの成績から引き続いて通算するが、異なるリーグに移籍した場合は、0からの再スタートとなる(いずれの場合も、最終的なシーズン記録としては、所属した球団別に残される)。



日本プロ野球


日本プロ野球では、トレードは基本的に球団側の意向により行われる。以下の留意規定がある。


  • 各球団は、各年の7月31日まで(2007年以前は各年の6月30日まで)であれば選手を新規に支配下選手登録できる。トレードにより選手を獲得できる期限もこれに従う。(ただし、ウェイバー公示された選手であれば左記期限を過ぎても獲得可能)

  • 三角トレードに新人選手を含むことの禁止。

  • 当該選手がトレード時に一軍登録されている場合は、その選手の出場選手登録を抹消する。通常、選手が出場選手登録を抹消された場合、10日後にならなければその選手を再び出場選手登録できないが、トレードを伴う場合はトレード後に即移籍先の球団で出場選手登録ができる。


メジャーリーグ


MLBでは、通常[6]7月31日(アメリカ東部標準時16:00)がメジャー契約(40人枠内)選手をウェイバー公示無しでトレードできる期限日時となる。8月以降のレギュラーシーズン期間もトレードは可能だが、その際40人枠の選手を放出する場合は事前にウェイバーを通過させておく必要がある[7]。なお、40人枠外(マイナー契約)の選手は前述の期限にかかわらずトレードが可能である。[8]


9月1日以降はアクティブ・ロースターが25人から最大40人に拡大され(『セプテンバー・コールアップ』と呼ばれる)、より多くの選手を公式戦に出場させられるようになるが、8月31日の時点で当該チームの40人枠に登録されていないとポストシーズンには出場できない[9][10]。ポストシーズン進出の可能性があるチームは戦力をさらに充実させるため、期限ギリギリまで下位に沈むチームから主力級選手の引き抜きを行い、下位のチームは見返りに若手選手や金銭などを獲得している。このため、特に7月31日直前には大物選手の駆け込みトレードが頻繁に成立する。この駆け込み大型トレードは『フラッグシップ・ディール』と呼ばれる。また、下位のチームが主力選手を多数放出することを『ファイヤーセール』と呼ぶ。


この駆け込みトレードは双方にメリット、デメリットがある。ポストシーズンを目指すチームにとっては手早く即戦力選手を補強できるメリットがある。一方で、このようなトレードで移籍する主力選手は契約年俸が高額であったり、近々にFAとなる選手が多く、また交換要員に要求されるのは若手有望選手(プロスペクト)であることが多いため[11]、即戦力選手を短期間保有するために将来性豊かな選手を失うというリスクを負う。下位のチームは、FAとなり保有権を失う前にその主力選手をトレード要員として活用し、見返りを得ようと動く。選手にかかる人件費を減らした上に安価な若手選手や金銭を獲得できるメリットがある。しかし獲得した若手選手が期待通り活躍する選手にまで成長するかは未知数であるため、育て上げた主力を失って低下した戦力を回復させられず、チームが長期間低迷するリスクがある。


トレードは基本的に球団の意思により行われるが、メジャーリーグ在籍10年以上、且つ現所属球団在籍5年以上の選手にはトレード拒否権が与えられ[12]、権利保有選手が拒否権を破棄しない限りトレードで放出することはできない。選手と球団の契約時に盛り込むことも可能である。またMLBでは、一部ドラフト指名権のトレードも認められている[13]



プロバスケットボール


bjリーグ、NBAなどのプロバスケットボールでは、選手の契約期間中に他球団に選手契約(仮保有権)を譲渡する場合をトレードと呼ぶ。選手契約の譲渡後、当該選手と前所属球団との権利・義務は、トレード先の球団に移転される。交換及び金銭トレードの他に、優先交渉権、ドラフト指名権などを引き換えに行うトレードもある。



bjリーグ


bjリーグでは、トレード期間を設定し球団の意思により行われる。期間はドラフト会議直前より指定された期限(レギュラーシーズン60%消化時点)まで。



NBA


NBAではシーズン中のトレード期限をレギュラーシーズン第16週の木曜日(通常2月)の東部時間午後3時に設定している(トレード・デッドライン)。
トレード・デッドライン後のトレードは禁止されている。これ以降の選手補強は、フリーエージェント選手、バイアウト、ウェイブを経てFAとなった選手、Dリーグなど、NBA以外の選手との契約になる。
また、オフシーズンにFAから契約をした選手は3ヶ月経過後か、あるいは12月15日まではトレードすることはできない。
オフシーズンに現在所属している選手がFAになり、移籍の可能性が大きい場合などでは、チームはただの選手放出にならないように、サイン・アンド・トレードと言う契約履行形態を経て、トレードを行う事ができ、この場合では、トレードにより他の選手、将来のドラフト指名権、金銭を得ることができる。



NFL


NFLの場合、金銭トレードは禁止されており、基本的に選手あるいはドラフト指名権との交換トレードとなる。一般にはドラフト指名権とのトレードが多く、NFLドラフトの場でも行われている。また、無償トレードも行われることがある。


トレード期間は3月上旬から10月中旬までとなっている。



プロサッカー


プロサッカーにおいても選手の移籍の一形態としてトレードが行われる。交換する選手の価値に差がある場合、それを埋めるために追加で移籍金が支払われる場合がある。



  • Jリーグでは完全移籍のトレードはほとんど見られないが、双方で期限付き移籍(いわゆるレンタル移籍)をし合うレンタル・トレードはたびたび行われている。

  • 欧州および南米では異なる国のクラブ間でのトレードがしばし行われている。


脚注




  1. ^ トレードとは - 意味/解説/説明/定義 : スポーツ用語辞典


  2. ^ 金銭トレードでも移籍金が非常に低額な「実質無償トレード」という場合もある。巨人が本原正治、山田武史をダイエーに譲渡したときの移籍金は二人で数十万円だったといわれる。


  3. ^ 門田博光がオリックス、ダイエーに移籍した例など。


  4. ^ 玉木正之「プロ野球大事典」、新潮文庫


  5. ^ ただしこれはオドムが暴行罪により、前チームのあるカナダに入国できなかったための救済措置と見る向きもある。


  6. ^ 例外的に1日ずれる場合も。“大リーグ2016年の移籍期限は8月1日”. 日刊スポーツ. 2016年8月2日閲覧。


  7. ^ ウェイバー公示中、事前に申し合わせた相手チーム以外から横槍(獲得申し込み)が来る可能性があり、思惑通りにトレードを成立させられないリスクが生じる。


  8. ^ “Trade deadline FAQ”. MLB.COM. 2016年8月2日閲覧。


  9. ^ 2014年までは、8月31日時点で当該チームの25人枠に入っていないとポストシーズンには原則出場できなかった(故障者リスト入り選手発生時には40人枠の選手が代替出場可能)が、2015年から本文記載の規定に変更された。


  10. ^ “今季から変わったプレーオフの出場資格”. BASEBALLKING(株式会社フロムワン) (2015年10月5日). 2016年10月7日閲覧。


  11. ^ ただし対象は怪我などで出遅れた選手や、力の衰えたベテランであることもある


  12. ^ ロースター25人枠未登録期間が1シーズンのうち20日以内の場合、1年在籍とみなされる


  13. ^ 戦力均衡ロッタリーにて獲得した補完指名権のみ。なおその際は必ず選手自体のトレードを絡めなければならない。指名権同士のトレードや、指名権と金銭のトレードは認められない。



関連項目



  • フリーエージェント(FA)

  • 無償トレード

  • ノートレード条項




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